ETFを始めるための最低資金は

ETFを始めるための最低資金はいくらでしょうか。

ETFの取引では売買代金に加えて取引手数料などの費用がかかるため、最低資金は次の計算式で求めることができます。

資金＝売買代金+取引手数料+その他費用

売買代金は、価格に株数を乗じた金額になります。例えば、価格が500円のETFを100株買い建てする場合には、売買代金は5万円になります。

売買代金＝500円×100株＝50,000円

取引手数料は、買い建てした時と売却した時に発生します。例えば、取引手数料が105円の場合には、買い建てした時に105円かかり、売却した時に105円かかります。つまり、1つの取引をするためには210円かかることになります。

なお、2012年9月現在、取引手数料を安価に設定している証券会社は松井証券です。松井証券では、1日の約定代金が10万円までならば取引手数料は無料です。また、松井証券ではその他費用もかからないため、上の例だと資金は売買代金の5万円だけで済みます。

資金＝50,000円+0円+0円＝50,000円

次の表は、2012年9月21日現在の売買代金が1万円以内の銘柄の一覧です。一番安価な銘柄はiPath VIX短期先物指数連動受益証券で、1株あたり449円、売買単位1株です。この銘柄を松井証券を通じて買い建てした場合の資金は449円になります。

資金＝449円×1株＝449円

1万円以内で購入できるETFは2012年9月21日現在68銘柄で、全ETFの銘柄数のおよそ半数です。

コード	名称	価格	売買単位	売買代金
2030	iPath VIX短期先物指数連動受益証券	449円	1株	449円
1563	マザーズ･コア上場投信	815円	1株	815円
1689	ETFS 天然ガス上場投資信託	9円	100株	900円
1559	(NEXT FUNDS)タイ株式指数連動型上場投信	2100円	1株	2100円
1552	国際のETF VIX短期先物指数	2776円	1株	2776円
2029	iPath VIX中期先物指数連動受益証券	3190円	1株	3190円
1327	イージーETFS&PGSCI商品指数クラスA米ドル	3740円	1株	3740円
2023	iPath 産業用金属指数連動受益証券	3860円	1株	3860円
1310	ダイワ 上場投信-トピックス･コア30	390円	10株	3900円
1344	MAXIS トピックス･コア30上場投信	390円	10株	3900円
1570	(NEXT FUNDS)日経平均レバレッジ上場投信	3900円	1株	3900円
2028	iPath 畜産物指数連動受益証券	3905円	1株	3905円
1541	純プラチナ上場信託(現物国内保管型)	3955円	1株	3955円
1311	TOPIXCore30連動型上場投資信託	401円	10株	4010円
1560	(NEXT FUNDS)マレーシアKLCI連動型上場投信	4120円	1株	4120円
2024	iPath エネルギー指数連動受益証券	4260円	1株	4260円
1644	ダイワ 上場投信･TOPIX-17電力･ガス	4310円	1株	4310円
2027	iPath ソフト農産物指数連動受益証券	4320円	1株	4320円
1540	純金上場信託(現物国内保管型)	4405円	1株	4405円
1627	(NEXT FUNDS)電力･ガス上場投信	4430円	1株	4430円
2021	iPath 商品指数連動受益証券	4570円	1株	4570円
1671	WTI原油価格連動型上場投信	4710円	1株	4710円
1544	上場インデックスファンド日本株式	486円	10株	4860円
1675	ETFS パラジウム上場投信	5040円	1株	5040円
1316	上場インデックスTOPIX100日本大型株	510円	10株	5100円
2025	iPath 農産物指数連動受益証券	5530円	1株	5530円
1649	ダイワ 上場投信･TOPIX-17金融(除く銀行)	5740円	1株	5740円
1632	(NEXT FUNDS)金融(除く銀行)上場投信	5780円	1株	5780円
2026	iPath 穀物指数連動受益証券	6050円	1株	6050円
1571	(NEXT FUNDS)日経平均インバース上場投信	6070円	1株	6070円
2022	iPath 貴金属指数連動受益証券	6250円	1株	6250円
1631	(NEXT FUNDS)銀行上場投信	6660円	1株	6660円
1648	ダイワ 上場投信･TOPIX-17銀行	6980円	1株	6980円
1687	ETFS 農産物商品指数(DJ-UBSCI)	711円	10株	7110円
1625	(NEXT FUNDS)電機･精密上場投信	7240円	1株	7240円
1548	上場インデックスファンド中国H株	731円	10株	7310円
1642	ダイワ 上場投信･TOPIX-17電機･精密	7400円	1株	7400円
1685	ETFS エネルギー商品指数(DJ-UBSCI)	752円	10株	7520円
1306	TOPIX連動型上場投資信託	763円	10株	7630円
1305	ダイワ 上場投信-トピックス	764円	10株	7640円
1348	MAXIS トピックス上場投信	764円	10株	7640円
1699	(NEXT FUNDS)NOMURA原油インデックス上場	777円	10株	7770円
1556	上場インデックスファンド日経中国関連株50	779円	10株	7790円
1678	(NEXT FUNDS)インド株式指数上場投信	78円	100株	7800円
1549	上場インデックスファンドS&P CNX Nifty	800円	10株	8000円
1626	(NEXT FUNDS)情報通信･サービス上場投信	8080円	1株	8080円
1317	上場インデックスTOPIXMid400日本中型株	809円	10株	8090円
1643	ダイワ 上場投信･TOPIX-17情報･サービス	8170円	1株	8170円
1312	小型コア･インデックス連動型上場投資信託	8240円	1株	8240円
1670	MAXIS S&P三菱系企業群上場投信	84円	100株	8400円
1542	純銀上場信託(現物国内保管型)	8570円	1株	8570円
1698	上場インデックスファンド日本高配当	859円	10株	8590円
1628	(NEXT FUNDS)運輸･物流上場投信	8640円	1株	8640円
1620	(NEXT FUNDS)素材･化学上場投信	8790円	1株	8790円
1645	ダイワ 上場投信･TOPIX-17運輸･物流	8890円	1株	8890円
1318	上場インデックスTOPIXSmall日本小型株	896円	10株	8960円
1320	ダイワ 上場投信-日経225	9190円	1株	9190円
1613	東証電気機器株価指数連動型上場投資信託	919円	10株	9190円
1321	日経225連動型上場投資信託	9210円	1株	9210円
1346	MAXIS 日経225上場投信	9240円	1株	9240円
1630	(NEXT FUNDS)小売上場投信	9240円	1株	9240円
1610	ダイワ 上場投信-東証電気機器株価指数	939円	10株	9390円
1637	ダイワ 上場投信･TOPIX-17素材･化学	9450円	1株	9450円
1647	ダイワ 上場投信･TOPIX-17小売	9610円	1株	9610円
1567	MAXISトピックスリスクコントロール(5%)	968円	10株	9680円
1554	上場インデックスF世界株式(MSCI ACWI)	970円	10株	9700円
1681	上場インデックスファンド海外新興国株式	970円	10株	9700円
1562	YOURMIRAIアジア関連日本株指数上場投信	971円	10株	9710円

ETFや株式の取引の際に必要な費用は

ETFや株式の取引をするために証券会社に口座を開設した際や取引の際にはさまざまな費用がかかります。ここでは、どのような費用があるのかをまとめてみました。

▼取引手数料
ETFや株式を売買した時に発生する費用です。売買手数料、売買委託手数料ともいいます。一般的に取引手数料は新規注文の時と決済注文の時にそれぞれかかります。取引手数料は証券会社により異なります。また取引手数料は、売買代金によって異なったり、日計り取引の場合には片道手数料だけで済んだり、売買代金が一定金額に満たない時は無料だったりする場合があります。

▼口座開設費
口座を開設した時に発生する費用です。2012年9月現在、ほとんどの証券会社は無料であることが多いようです。

▼口座維持費
口座を継続して使用するためにかかる費用です。口座基本料ともいいます。2012年9月現在、個人口座の場合には無料であることが多いようですが、法人口座の場合には有料の場合があります。

▼電子交付費
取引報告書や売買証明書などの各種書面をインターネットを通じて受け取る際に発生する費用です。ほとんどの証券会社が無料で提供しています。

▼郵送交付費
取引報告書や売買証明書などの各種書面を郵送で受け取る際に発生する費用です。郵送のための手数料として年間1,000円程度の費用がかかります。

▼取引ツール利用費
ETFや株式を売買するためのツール、ソフトウェアを利用する際に発生する費用です。ほとんどの証券会社では無料で提供している場合が多いようです。ただし、利用のための通信費などは負担しなければなりません。

▼情報提供費
株価チャートやテクニカル分析などの情報をインターネットを通じて閲覧する時に発生する費用です。証券会社では無料で提供している場合が多いようですが、証券アナリストなどのレポートや株式ニュースなどの特別な情報について有料で提供している場合もあります。

▼入出金費
銀行口座から証券会社の口座へ入金する際の費用や証券会社の口座から銀行口座へ出金する際の費用です。一般的に、証券会社の指定する銀行を経由した入出金の場合には入出金費が無料になることが多いようです。また、1か月の入出金の回数が多い場合には有料になることもあるようです。

▼振替入出金費
1つの証券会社が株式取引、FX、CFD、先物・オプション取引などの複数のサービスを提供している場合に、株式取引の口座からFXの口座へお金を振替する際に発生する費用です。ほとんどの証券会社が無料に設定しています。

▼移管出庫費
証券会社に預け入れている株式や投資信託などを他の証券会社へ移管するための費用です。株式は無料である場合が多いようですが、投資信託は有料である場合があります。

▼移管入庫費
他の証券会社に預け入れている株式や投資信託などを移管するための費用です。入庫の場合には株式も投資信託も無料であることが多いようです。

ETFの取引をスマホで行える証券会社の一覧

ETFの取引をiPhoneやAndroidなどのスマホ（スマートフォン）で行うには、スマホで取引できる専用のアプリケーションが必要です。スマホのWebブラウザを利用して取引できる場合もありますが、文字が見づらいことがあり誤操作を招く恐れがあります。そのため、証券会社ではスマホ専用のアプリケーションの使用を推奨しているところが多いようです。

ETFの取引はスマホ以外にもiPadや携帯電話にも対応している場合があります。

次の表は2012年9月現在のスマホに対応している証券会社の一覧です。

証券会社名	iPhone	Android	iPad	携帯電話
藍澤証券(株)	×	×	×	○
安藤証券(株)	×	×	×	×
今村証券(株)	×	×	×	○
岩井コスモ証券（株）	○	○	○	○
エース証券(株)	×	×	×	×
エイチ・エス証券(株)	○	○	○	○
ＳＭＢＣ日興証券(株)	○	○	○	○
ＳＭＢＣフレンド証券(株)	×	×	×	○
(株)SBI証券	○	○	○	○
岡三証券(株)	×	×	×	○
カブドットコム証券(株)	○	○	○	○
GMOクリック証券(株)	○	○	○	○
(株)証券ジャパン	×	×	×	○
大和証券(株)	○	○	○	○
東海東京証券(株)	×	×	×	○
東洋証券(株)	×	×	×	○
内藤証券(株)	○	○	○	○
野村証券(株)	○	○	○	○
廣田証券(株)	×	×	×	×
松井証券(株)	○	○	○	○
マネックス証券(株)	○	○	○	○
丸三証券(株)	○	○	○	○
三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券(株)	○	○	○	○
水戸証券(株)	×	×	×	○
豊証券(株)	×	×	×	○
（株）ライブスター証券	○	○	○	○
楽天証券(株)	○	○	○	○
リテラ・クレア証券(株)	○	○	○	○

ETFや株式の取引手段とメリット、デメリット

ETFや株式の取引手段には、「店頭取引」、「電話取引」、「パソコン取引」、「スマホ取引」の4種類があります。

ここでは、それぞれの取引手段とそのメリット、デメリットを紹介します。

▼店頭取引
店頭取引は、顧客が証券会社へ出向き、担当者に売買の指示をして取引を行うものです。店頭取引のメリットは、担当者から相場の状況を聞きながら売買できることです。ニュースで流れる前の最新の情報から掘り出し銘柄を見つけられることもあります。一方、
店頭取引のデメリットとしては、証券会社へ出向かなければならないという点が挙げられます。近くに証券会社がなければ店頭取引は困難でしょう。また、ネット証券の場合には店舗を構えていない場合が多いため店頭取引ができません。取引手数料はパソコン取引、スマホ取引に比べて割高である点もデメリットの1つです。そして、担当者の勧誘に負けて自分の意図しない取引をしてしまうこともあります。

▼電話取引
電話取引は、顧客が証券会社の担当者に電話で売買の指示をして取引を行うものです。電話取引のメリットは店頭取引と同じように、担当者から相場の状況を聞きながら売買できることです。ニュースで流れる前の最新の情報から掘り出し銘柄を見つけられることもあります。一方、電話取引のデメリットとしては、取引手数料がパソコン取引、スマホ取引に比べて割高であることです。また、担当者の勧誘に負けて自分の意図しない取引をしてしまうこともあります。

▼パソコン取引
パソコン取引は、パソコンからインターネット回線を介して取引を行うものです。パソコン取引のメリットは、自宅や外出先などパソコンとインターネットに接続できる環境があればいつでも取引ができることです。また、取引手数料は店頭取引や電話取引より割安です。そして、証券会社の担当者の勧誘を受けることなく自分のペースで取引ができます。一方、パソコン取引のデメリットは、パソコンの操作を誤って、間違った注文を出してしまうリスクがあることです。また、インターネット回線が何らかのトラブルで使用できない状況にあると取引することができないことです。

▼スマホ取引
スマホ取引は、スマホ（スマートフォン）や携帯電話などから取引を行うものです。スマホ取引のメリットは、パソコン取引と同じように自宅や外出先などスマホが使用できる環境があればいつでも取引ができることです。また、取引手数料は店頭取引や電話取引より割安です。そして、証券会社の担当者の勧誘を受けることなく自分のペースで取引ができます。一方、スマホ取引のデメリットは、画面が小さいため、パソコン取引と同じように操作を誤って、間違った注文を出してしまうリスクがあることです。また、何らかのトラブルで電波が通じない状況にあると取引することができないことです。

ETFを上場している企業の一覧

ETFを上場するには、証券取引所の定める上場審査基準や適時開示基準、上場廃止基準といったさまざまな基準をクリアする必要があります。

2012年9月現在、ETFを上場している企業は17社あります。

上のグラフは、ETFを上場している企業の割合を示したものです。ETFの140銘柄のうち、企業の割合は野村アセットマネジメント株式会社が28%、大和証券投資信託委託株式会社が16%、日興アセットマネジメント株式会社が15%になっています。

企業名	銘柄数
野村アセットマネジメント株式会社	39
大和証券投資信託委託株式会社	22
日興アセットマネジメント株式会社	21
ETFセキュリティーズ・マネジメント・カンパニー・リミテッド	19
三菱ＵＦＪ投信株式会社	12
バークレイズ・バンク・ピーエルシー	10
シンプレクス・アセット・マネジメント	7
三菱ＵＦＪ信託銀行株式会社	4
国際投信投資顧問	2
BNPパリバ・インベストメント・パートナーズ・ルクセンブルグ	1
ステート・ストリート・バンク・アンド・トラスト・カンパニー	1
ステート・ストリート・グローバル・アドバイザーズ・シンガポール・リミテッド	1
サムスン資産運用株式会社	1
ブラックロック・ジャパン株式会社	1
みずほ投信投資顧問株式会社	1
ワールド・ゴールド・トラスト・サービシズ・エルエルシー	1
三井住友アセットマネジメント株式会社	1

野村アセットマネジメント株式会社では、日経225連動型上場投資信託やTOPIX連動型上場投資信託をはじめ、エネルギー資源や食品、電機･精密といったセクターごとのETFを上場しています。また、大和証券投資信託委託株式会社では、TOPIXの銘柄を業種ごとに17に分割したETFを上場しています。例えば、ダイワ 上場投信･TOPIX-17医薬品やダイワ 上場投信･TOPIX-17電力･ガスのように「TOPIX-17」の名称が含まれています。そして、日興アセットマネジメント株式会社ではTOPIXの銘柄を大型株、中型株、小型株に分類した上場インデックスTOPIX100日本大型株、上場インデックスTOPIXMid400日本中型株、上場インデックスTOPIXSmall日本小型株などを上場しています。

その他には、金や銀、原油、大豆、とうもろこしなどの商品を中心に扱うETFセキュリティーズ・マネジメント・カンパニー・リミテッドやバークレイズ・バンク・ピーエルシー、VIXを取り扱う国際投信投資顧問、金や銀、プラチナなどの貴金属を取り扱う三菱ＵＦＪ信託銀行株式会社などがあります。