金融コラム financial-column: 6月 2012

2012年6月28日木曜日

株主優待銘柄とは

株主優待銘柄とは、株主に対する還元策の1つとして商品券や割引券など配布している銘柄のことです。企業は、株主還元のため、また、株主の獲得のためにさまざまな株主優待を用意しています。

株主優待は、1単元でも所有していれば優待の対象になる場合と、保有株式数によって優待の内容が異なる場合があります。

ここでは2012年6月現在の主な株主優待銘柄とその内容を紹介します。

▼10万円以下で株主優待の受けられる主な銘柄の一覧
低位株の銘柄でも株主優待を行っている銘柄があります。一例として、シーマの株主になればジュエリー商品20%割引優待が受けられます。株価は19円で1単元が10株なので190円で株主優待が受けられます。

コード	銘柄	内容	必要金額
7638	シーマ	ジュエリー商品20%割引優待	190
4842	ＵＳＥＮ	家庭用USENの初期費用全額無料及び月額利用料6ヶ月無料	730
9898	サハダイヤ	ダイヤモンド30％割引	1800
4346	ネクシィーズ	ISP月額基本料金無料	1947
9822	クロニクル	30%割引優待券	2000
1783	ＡＣＨＬ	株主特別優待料金権利	3100
9444	トーシン	携帯電話割引料金	4070
8107	キムラタン	株主優待クーポン	5000
8473	ＳＢＩ	グループ商品割引券	5680
7622	さかい	20%割引券	7300
2385	総医研	買物優待券	7500
3347	トラスト	レンタカー利用割引券	9450
6628	オンキヨー	買物ポイント付与	10100
2926	篠崎屋	ギフトカード	10140
8263	ダイエー	株主優待カード	10600
2369	メディビ	検査サービス優待	11420
3606	レナウン	花と実の会特別奉仕会招待	11700
9479	インプレス	買物ポイント付与	13300
4777	ガーラ	オンラインゲーム仮想通貨	13800
9975	マルヤ	株主優待割引券	14300
3598	山　喜	グループ直営店の買物券	14400
4745	東京個別	授業料の優待割引券	15200
2792	ハニーズ	優待券	15430
4319	ＴＡＣ	講座受講料10%割引	15600
9427	イー・アクセス	通信機器の割引販売	15850
9876	コックス	商品引換券	16900
4305	ＩＭＪ	劇場映画DVD	17200
9870	ハナテン	ハナテン株主優待券	17200
8742	小林洋行	お米券	17400
7834	マルマン	ウコンドリンク	18100
9978	文教堂ＨＤ	株主優待カード	18500
2928	健康ＣＰ	グループ商品提供	19890
8885	ラ・アトレ	不動産事業にかかる割引制度	20200
8711	ＦＸプライム	キャッシュバック	20500
4847	インテリＷ	ウイルス対策ソフト	20760
9704	アゴーラＨＧ	優待割引券	21000
2340	極楽湯	無料入浴券	21100
4355	ロングライフ	老人ホーム入居一時金割引優待券	21300
4558	中京医薬	自社取扱商品	21300
9380	東海運	オリジナルQUOカード	21600
4724	ウェアハウス	店舗優待券	22500
4334	ユークス	自社関連商品	22800
8703	ＫＡＢＵ．ＣＯＭ	株式委託手数料割引	24200
2159	フルスピード	商品・サービスの優待提供	24880
9995	イーストン	クオカード	25300
9439	ＭＨグループ	ヘアサロン利用優待券	25490
5234	デイシイ	ギフト券	25800
8018	三共興	DAKS手帳	25800
8118	キング	ファミリーセール招待	25800
3731	京王ズ	オリジナルQUOカード	26210

▼音楽関連の株主優待の受けられる主な銘柄の一覧
エイベックスのa-nation優先予約やアミューズの所属アーティストのライブ招待など、入手困難なチケットも株主優待を使えば容易に手に入れることができます。

コード	銘柄	内容	必要金額
2681	ゲオＨＤ	レンタル商品半額	87600
4301	アミューズ	所属アーティストのライブ招待	103600
4337	ぴあ	100株以上でチケットぴあギフトカード5000円分	90000
7458	第一興商	100株以上でビッグエコーの割引券5000円分	159300
7640	トップカルチャ	300株以上でトップカルチャのレンタル優待券2000円分	109800
7860	エイベックス	a-nation優先予約制度、ショゾクアーティストグッズ30%割引など	114100

▼銀行株、証券株の主な株主優待の一覧
銀行株は、株主優待として定期預金の金利上乗せや特産品などのサービスを行っているところが多いようです。証券会社では口座管理料の無料サービス、売買手数料の割引、キャッシュバックなどを行っています。

コード	銘柄	内容	必要金額
8306	三菱UFJ	オリジナルグッズ、優待クーポン券	36400
8331	千葉銀	千葉県の特産品他	450000
8337	千葉興	株主優待定期預金	42200
8346	東邦銀	株主優待定期預金	218000
8361	大垣銀	ポイント付与	256000
8363	北国銀	ポイント付与	299000
8367	南都銀	ポイント付与	319000
8379	広島銀	株主優待定期預金	274000
8383	鳥取銀	定期預金金利優遇	145000
8385	伊予銀	優待定期預金、愛媛特産品	597000
8397	沖縄銀	店頭表示金利＋0.5％	338000
8399	琉球銀	株主優待定期預金	95300
8409	八千代銀	定期預金の金利を0.5％上乗せ	150100
8521	長野銀	株主優待定期預金	154000
8522	名銀	定期預金金利優遇他	234000
8527	愛知銀	株主優遇定期預金	383500
8529	第三銀	株主優遇定期預金	144000
8530	中京銀	定期預金金利優遇優待券	177000
8536	東日銀	株主優遇定期預金	169000
8543	みなと銀	株主優待定期預金	135000
8544	京葉銀	株主優待定期預金	346000
8551	北日銀	優遇金利定期預金	202900
8562	福島銀	株主優遇定期預金	55000
8563	大東銀	株主優遇定期預金	61000
8601	大和証Ｇ	名産品	285000
8609	岡三	口座管理料無料	297000
8617	光世証	口座管理料無料	88000
8703	KABU.COM	現物株式委託手数料割引	24200
8711	FXプライム	キャッシュバック	20500
8714	池田泉州	株主優待定期預金	104000

株式分割、増資、自社株買いと株価との関係

企業の株式分割や増資、自社株買いにより株価はどのように変化するのでしょうか。また、株主はどのようなメリットがあるのでしょうか。

ここでは、株式分割や増資、自社株買いと株価との関係について解説します。

▼株式分割

株式分割とは、株式1株をいくつかに分割して発行済み株式数を増やすことです。例えば、1株を2株に株式分割するといった場合には、発行済み株式数は2倍になります。株主が1000株を保有していれば、株式分割により株主の保有株数は2000株に増えます。株式分割を行うと、分割した割合により株価が安くなります。例えば、1株を2株に株式分割すると、1株500円の株価は250円になります。

株式分割により発行済み株式数が増加するため、企業にとっては株式の流動性を高められるというメリットがあります。また、株価が安くなるため株式が購入しやすくなるというメリットもあります。株主は、株式分割による資産の増加、減少はありませんが、株式の流動性が高くなることや株式が購入しやすくなることから株価の上昇が期待できます。また、株式分割を行っても配当金を据え置きする企業もあります。その場合には、1株を2株に株式分割していたら配当金は2倍になります。

▼増資

増資とは、企業が設備投資などの資金を集めるために株式を新たに発行することです。これにより企業の資本金が増加します。増資により発行済み株式数が増加するため、EPS（1株あたり利益）が安くなります。EPSは株式の投資基準の1つで、EPSの低下は株価下落の要因にもなります。株価の下落は、企業はもとより株主の不利益にもなります。そこで企業では、株主に対して市場価格よりも安い価格で新株を購入する権利を与えることで不利益をカバーしています。

▼自社株買い

自社株買いは、市場に出回っている株式を企業が買い戻すことです。自社株買いは、ストックオプションや株式の償却などを目的に行われます。株式の償却の場合には、発行済み株式数が減少するため、EPS（1株あたり利益）が高くなります。EPSが高くなるということは株価上昇の要因になります。一方、発行済み株式数が減少すると、株式の市場の流動性が低くなるというデメリットもあります。

株式分割や増資、自社株買いの発表があると、株価は一時的に上昇します。企業の決算報告書や決算短信などから株式分割や増資、自社株買いの余力があるかどうかを分析して予想できれば、発表前に株式を買って利益を生むことも可能です。一般的には株式分割や増資、自社株買いは、財務内容の良い勢いのある企業が行うことが多いので、それらの企業の財務内容をチェックするとよいでしょう。

株式の投資基準とされるPSRとは

株式の投資基準とされるPSR（Price to Sales Ratio）とは、時価総額と売上高との比率を表したもので、株価売上率、株価売上高倍率などともいいます。

PSRは、次の計算式で求めることができます。

PSR＝時価総額÷売上高

株式の投資基準には、PER（株価収益率）やPBR（株価純資産倍率）、ROE(株主資本利益率）などがありますが、PSRでは、時価総額の売上高の占める割合が高い銘柄（PSRの低い銘柄）ほど割安という判断をします。

PSRはもともとIT企業の上場が増えた頃に、PERやPBRなどでは説明のつかない銘柄について用いられました。

PSRは、企業の発表する決算短信などから計算することができます。

時価総額は、現在の株価に発行済み株式数を掛けた金額のことです。

例えば、現在の株価が35250円で、発行済み株式数が297718株の場合、時価総額は次の計算式で求めることができます。

時価総額＝35250円×297718株＝10494559500円

売上高は、損益計算書の営業利益の項目の金額になります。

上の図では、売上高は3676886000円になります。

PSRは次の計算式で求めることができます。

PSR＝10494559500円÷3676886000円≒2.85倍

次の表は、2012年6月26日現在の日経平均株価（日経225）採用銘柄のうちPSRが1倍未満の銘柄の一覧です。

コード	銘柄	PSR
9501	東電	0.04倍
5002	昭和シェル	0.08倍
8270	ユニー	0.21倍
8750	第一生命	0.22倍
7205	日野自	0.29倍
9062	日通	0.31倍
5707	東邦鉛	0.39倍
4324	電通	0.42倍
9202	ＡＮＡ	0.43倍
9531	東ガス	0.60倍
9532	大ガス	0.61倍
5901	洋カン	0.62倍
5233	太平洋セメ	0.73倍
9021	ＪＲ西日本	0.73倍
5232	住阪セメ	0.78倍
9681	ドーム	0.81倍
9301	三菱倉	0.95倍

株式の投資基準とされるROSとは

株式の投資基準とされるROS（Rate of Sales）とは、企業の売上高の経常利益の割合をパーセンテージで表したものです。ROSは、売上高経常利益率、売上高利益率などともいいます。

ROSは、次の計算式で求めることができます。

ROS＝経常利益÷売上高×100

ROSは、企業の収益力を判断するための指標として用いられています。ROSは、同業他社のROSの値と比較することで株価の割安、割高を判断することができます。

ROSは、企業の決算短信などから算出することができます。なお、ROSで用いる経常利益と売上高は、個別業績予想を用います。

企業の発表する個別業績予想の経常利益と売上高が上の図のようになっている場合、ROSは次の計算式で求めることができます。

ROS＝20400百万円÷31900百万円×100≒63.95%

次の表は、2012年6月現在の日経平均株価（日経225）採用銘柄のうちROSが20%以上の銘柄の一覧です。

コード	銘柄	ROS
2002	日清粉Ｇ	63.95%
3086	Ｊフロント	88.39%
8253	クレセゾン	20.15%
8308	りそなＨＤ	96.71%
8355	静岡銀	36.16%
8628	松井証	45.00%
8766	東京海上	86.00%
9022	ＪＲ東海	21.68%
9432	ＮＴＴ	63.51%
9735	セコム	21.40%

株式の投資基準とされる売上高純利益率とは

株式の投資基準とされる売上高純利益率とは、企業の売上高の純利益の割合をパーセンテージで表したものです。

売上高純利益率は、次の計算式で求めることができます。

売上高純利益率＝純利益÷売上高×100

売上高純利益率は、企業の収益力を判断するための指標として用いられています。売上高純利益率は、同業他社の売上高純利益率の値と比較することで株価の割安、割高を判断することができます。

売上高純利益率は、企業の決算短信などから算出することができます。なお、売上高純利益率で用いる純利益と売上高は、個別業績予想を用います。

企業の発表する個別業績予想の純利益と売上高が上の図のようになっている場合、売上高純利益率は次の計算式で求めることができます。

売上高純利益率＝1500百万円÷5500百万円×100≒27.27%

次の表は、2012年6月現在の日経平均株価（日経225）採用銘柄のうち売上高純利益率が20%以上の銘柄の一覧です。

コード	銘柄	売上高純利益率
2002	日清粉Ｇ	64.58%
3086	Jフロント	87.50%
5715	古河機	27.27%
8308	りそなHD	96.71%
8355	静岡銀	22.60%
8628	松井証	30.00%
8766	東京海上	86.00%
9432	ＮＴＴ	63.97%

株式投資を1000円から始めるには

株式投資は、10万円、100万円単位のお金が必要というイメージがありますが、実は、わずか1000円から始めることができます。

株式投資を1000円から始めるには、いくつかの条件があります。

まず、株式の売買手数料が安いことが挙げられます。ネット証券には1回の株式の売買手数料が100円程度で済む会社があります。

次に、1単元が1株や10株、100株で、1株あたりの株価の安価な銘柄が挙げられます。

株式の1単元が1株なら株価は1000円以下、1単元が10株なら株価は100円以下、1単元が100株なら株価は10円以下であれば、1000円で株式が購入できます。

ただし、1000円で購入できるからといってすぐに飛びつかずに、企業のIR情報などをチェックする必要があります。

次の表は、2012年6月26日現在の1000円で株式が購入できる銘柄の一覧です。リンク先は、その企業のIR情報へのページです。

コード	銘柄	上場	株価	必要金額
1757	クレアホールディングス	大証2部	1円	10円
2318	クレスト・インベストメンツ	JASDAQスタンダード	31円	31円
2684	ジパング	JASDAQスタンダード	784円	784円
2724	インスパイアー	JASDAQグロース	780円	780円
3777	ＴＬホールディングス	JASDAQグロース	732円	732円
4842	ＵＳＥＮ	JASDAQスタンダード	71円	710円
7638	シーマ	JASDAQスタンダード	19円	190円
8426	ニッシン債権回収	東証マザーズ	414円	414円
8925	アルデプロ	東証マザーズ	126円	126円

なお、単元未満の株式取引ができるミニ株のサービスを利用すれば、上記以外の株式でも1000円から株式投資を始めることができます。

株式の投資基準とされる売上高伸び率とは

株式の投資基準とされる売上高伸び率とは、企業の予想売上高が最新の売上高の何パーセント増加しているかを表したものです。予想売上高が伸びればその分、株価も上昇するのが一般的とされています。

売上高伸び率は、次の計算式で求めることができます。

売上高伸び率＝（予想売上高-最新の売上高）÷最新の売上高×100

例えば、予想売上高が1000億円で最新の売上高が800億円ならば、売上高伸び率は25%になります。

売上高伸び率＝（1000億円-800億円）÷800億円×100＝25%

売上高伸び率は、企業の決算短信などから算出することができます。なお、売上高伸び率は個別財務諸表ベースでの数値を使います。

上の図では、売上高伸び率が0.2%と書かれているので計算する必要はありませんが、計算式は次のようになります。上の図の青色の四角で囲んだ部分です。

売上高伸び率＝（166000百万円-165737百万円）÷165737百万円×100≒0.2%

次の表は、2012年6月現在の東証1部に上場している銘柄のうち、売上高伸び率が10%以上の銘柄の一覧です。

コード	銘柄	売上高伸び率
9381	ＡＩＴ	15.5%
2193	ＣＯＯＫ	22.8%
3620	Ｄハーツ	11.7%
4282	ＥＰＳ	10.4%
9422	ＩＴＣＮ	24.3%
3086	Ｊフロント	213.5%
3656	ＫＬａｂ	164.8%
3064	ＭｏｎｏｔａＲＯ	21.6%
7968	ＴＡＳＡＫＩ	12.8%
4767	ＴＯＷ	33.4%
4825	ＷＮＩウェザー	12.2%
3333	あさひ	17.4%
6381	アネスト岩田	13.9%
2815	アリアケ	10.7%
9972	アルテック	16.5%
9948	アークス	36.0%
8895	アーネストワン	15.2%
9427	イー・アクセス	22.1%
8217	オークワ	13.9%
3398	クスリのアオキ	17.7%
5007	コスモ石	10.6%
4003	コープケミ	15.2%
5917	サクラダ	90.7%
8904	サンヨーナゴヤ	10.4%
2599	ジャパンＦ	16.2%
2687	シーウ゛イエス	10.2%
5951	ダイニチ工	13.0%
7885	タカノ	13.4%
8897	タカラレーベン	16.4%
8915	タクトホーム	21.4%
6101	ツガミ	23.1%
6678	テクノメディカ	25.3%
6902	デンソー	10.3%
7203	トヨタ	15.3%
3397	トリドール	19.1%
8923	トーセイ	12.7%
9788	ナック	11.4%
8091	ニチモウ	11.1%
5367	ニッカトー	11.9%
2128	ノバレーゼ	13.4%
7611	ハイデ日高	10.2%
7832	バンナムＨＤ	45.0%
6277	ホソカワミクロ	192.5%
3639	ボルテージ	26.9%
7267	ホンダ	21.2%
7594	マルカキカイ	25.2%
6985	ユーシン	10.3%
6482	ユーシン精機	23.6%
8308	りそなＨＤ	53.5%
8876	リロＨＬＤ	31.3%
3526	芦森工	12.7%
2450	一休	15.4%
5440	共英製鋼	41.0%
5915	駒井ハルテク	11.7%
8617	光世証	24.4%
1826	佐田建	30.7%
1961	三機工	15.6%
4182	三菱ガス	14.3%
1888	若築建	30.5%
6355	住友精	23.3%
6858	小野測	12.9%
8628	松井証	13.0%
9887	松屋フース	11.8%
9601	松竹	12.9%
7607	進和	13.0%
1898	世紀東	12.8%
9543	静ガス	11.8%
6362	石井鉄	28.8%
4028	石原産	24.4%
5702	大紀アルミ	15.7%
5726	大阪チタ	15.1%
3202	大東紡	10.5%
1822	大豊建	10.9%
1802	大林組	10.5%
6222	島精機	16.0%
1885	東亜建	22.7%
4045	東亜合成	10.0%
5423	東製鉄	34.3%
1835	東鉄工	14.8%
9501	東電	14.4%
5707	東邦鉛	13.0%
1890	東洋建	23.5%
4553	東和薬品	12.2%
7721	東京計器	10.0%
8174	日ガス	15.9%
4539	日ケミファ	11.1%
1914	日基礎	25.8%
2002	日清粉Ｇ	39.4%
4716	日本オラクル	15.0%
5912	日本橋梁	27.7%
7205	日野自	10.6%
5009	富士興	13.3%
3097	物語コーポ	19.7%
8869	明和地所	31.2%
4531	有機薬	18.3%
3004	神栄	13.3%
8880	飯田産業	21.2%

株式の投資基準とされる売上高連単倍率とは

株式の投資基準とされる売上高連単倍率とは、企業の連結決算ベースの予想売上高が個別財務諸表ベースの予想売上高の何倍かを表したものです。

売上高連単倍率は、次の計算式で求めることができます。

売上高連単倍率＝連結決算ベースの予想売上高÷個別財務諸表ベースの予想売上高

例えば、連結決算ベースの予想売上高が1000億円で個別財務諸表ベースの予想売上高が800億円ならば、売上高連単倍率は1.25倍になります。

売上高連単倍率＝1000億円÷800億円＝1.25倍

一般的に、連結決算ベースの予想売上高と個別財務諸表ベースの予想売上高の関係は次のようになります。

連結決算ベースの予想売上高＞個別財務諸表ベースの予想売上高

よって、売上高連単倍率は1倍以上になるのが一般的です。しかし、未実現利益がある場合には1倍未満になることもあります。

売上高連単倍率は、企業の決算短信などから算出することができます。

上の図の場合、売上高連単倍率は次の計算式で求めることができます。

売上高連単倍率＝185000百万円÷166000百万円≒1.11倍

次の表は、2012年6月現在の日経平均株価（日経225）採用銘柄のうち、売上高連単倍率が1倍以上の銘柄の一覧です。

コード	銘柄	売上高連単倍率
1801	大成建	1.29倍
1802	大林組	1.31倍
1803	清水建	1.15倍
1812	鹿島	1.36倍
2002	日清粉Ｇ	14.39倍
2282	日本ハム	1.45倍
3086	Ｊフロント	43.44倍
4324	電通	1.35倍
5002	昭和シェル	1.07倍
5232	住阪セメ	1.54倍
5233	太平洋セメ	2.48倍
5707	東邦鉛	1.12倍
5715	古河機	30.91倍
5901	洋カン	2.32倍
6301	コマツ	2.26倍
6902	デンソー	1.53倍
7203	トヨタ	2.32倍
7205	日野自	1.37倍
7267	ホンダ	3.10倍
8253	クレセゾン	1.21倍
8270	ユニー	1.36倍
8308	りそなＨＤ	3.46倍
8355	静岡銀	1.17倍
8750	第一生命	1.15倍
8766	東京海上	73.00倍
9001	東武	2.62倍
9005	東急	4.14倍
9007	小田急	3.29倍
9008	京王	3.38倍
9020	ＪＲ東日本	1.40倍
9021	ＪＲ西日本	1.49倍
9022	ＪＲ東海	1.29倍
9062	日通	1.55倍
9202	ＡＮＡ	1.12倍
9301	三菱倉	1.41倍
9432	ＮＴＴ	24.83倍
9501	東電	1.03倍
9531	東ガス	1.13倍
9532	大ガス	1.25倍
9681	ドーム	1.42倍
9735	セコム	2.10倍

株式の投資基準とされる純利益連単倍率とは

株式の投資基準とされる純利益連単倍率とは、企業の連結決算ベースの予想純利益が個別財務諸表ベースの予想純利益の何倍かを表したものです。

純利益連単倍率は、次の計算式で求めることができます。

純利益連単倍率＝連結決算ベースの予想純利益÷個別財務諸表ベースの予想純利益

例えば、連結決算ベースの予想純利益が10億円で個別財務諸表ベースの予想純利益高が9億円ならば、売上高連単倍率は1.11倍になります。

純利益連単倍率＝10億円÷9億円≒1.11倍

一般的に、連結決算ベースの予想純利益と個別財務諸表ベースの予想純利益の関係は次のようになります。

連結決算ベースの予想純利益＞個別財務諸表ベースの予想純利益

純利益連単倍率は、企業の決算短信などから算出することができます。

上の図の場合、純利益連単倍率は次の計算式で求めることができます。

純利益連単倍率＝15000百万円÷12000百万円＝1.25倍

次の表は、2012年6月現在の日経平均株価（日経225）採用銘柄のうち、純利益連単倍率が1倍以上の銘柄の一覧です。

コード	銘柄	純利益連単倍率
1801	大成建	1.25倍
1802	大林組	1.83倍
1803	清水建	1.00倍
1812	鹿島	1.90倍
2282	日本ハム	1.15倍
4324	電通	1.29倍
5232	住阪セメ	1.11倍
5707	東邦鉛	1.58倍
5901	洋カン	2.00倍
6301	コマツ	2.13倍
6902	デンソー	1.42倍
7203	トヨタ	2.11倍
7205	日野自	1.22倍
7267	ホンダ	3.36倍
8253	クレセゾン	1.26倍
8270	ユニー	3.02倍
8355	静岡銀	1.39倍
8766	東京海上	2.44倍
9001	東武	1.35倍
9005	東急	1.18倍
9007	小田急	1.28倍
9008	京王	1.58倍
9020	JR東日本	1.21倍
9021	JR西日本	1.24倍
9022	ＪＲ東海	1.05倍
9062	日通	2.07倍
9202	ＡＮＡ	1.08倍
9301	三菱倉	1.32倍
9432	ＮＴＴ	2.08倍
9531	東ガス	1.21倍
9532	大ガス	1.31倍
9681	ドーム	1.02倍
9735	セコム	1.29倍

株式の投資基準とされる経常利益伸び率とは

株式の投資基準とされる経常利益伸び率とは、企業の予想経常利益が最新の経常利益の何パーセント増加しているかを表したものです。予想経常利益が伸びればその分、株価も上昇するのが一般的とされています。

経常利益伸び率は、次の計算式で求めることができます。

経常利益伸び率＝（予想経常利益-最新の経常利益）÷最新の経常利益×100

例えば、予想経常利益が200億円で最新の経常利益が150億円ならば、経常利益伸び率は33.33%になります。

経常利益伸び率＝（200億円-150億円）÷150億円×100≒33.33%

経常利益伸び率は、企業の決算短信などから算出することができます。なお、経常利益伸び率は個別財務諸表ベースでの数値を使います。

上の図では、経常利益伸び率が84.1%と書かれているので計算する必要はありませんが、計算式は次のようになります。上の図の青色の四角で囲んだ部分です。

経常利益伸び率＝（18000百万円-9777百万円）÷9777百万円×100≒84.1%

次の表は、2012年6月現在の東証1部に上場している銘柄のうち経常利益伸び率が10%以上100%以下の銘柄の一覧です。

コード	銘柄	経常利益伸び率
2002	日清粉Ｇ	73.8%
2282	日本ハム	84.1%
4324	電通	12.4%
5232	住阪セメ	51.2%
6301	コマツ	36.2%
6902	デンソー	23.7%
7205	日野自	60.1%
8308	りそなHD	55.5%
8628	松井証	21.3%
9007	小田急	12.6%
9020	JR東日本	11.2%
9531	東ガス	25.1%
9532	大ガス	53.0%
9681	ドーム	78.2%

2012年6月25日月曜日

株式の投資基準とされる固定比率とは

株式の投資基準とされる固定比率とは、企業の固定資産の株主資本に対する割合をパーセンテージで表したものです。

固定比率は、固定資産は返済不要の株主資本以下に収めるべきという考えに基づいて算出し、投資の判断基準とします。

固定比率は、次の計算式で求めることができます。

固定比率＝固定資産÷株主資本×100

例えば、固定資産が2000億円で株主資本が2500億円ならば、固定比率は80%になります。

固定比率＝2000億円÷2500億円×100＝80%

固定比率は、企業が株主資本で固定資産を賄えているかどうかを調べるもので、数値が100%未満であれば財務内容の安全性の高い企業であると判断することができます。ちなみに、固定資産が株主資本よりも少なければ固定比率は100%未満になります。

固定比率は、企業の貸借対照表から算出できます。

上の貸借対照表では、固定資産合計額が15248百万円、株主資本が37701百万円です。固定比率は、次の計算式で求めることができます。

固定比率＝15248百万円÷37701百万円×100≒40.44%

株式の投資基準とされる流動比率とは

株式の投資基準とされる流動比率とは、流動負債の流動資産の割合をパーセンテージで表したものです。

流動比率は次の計算式で求めることができます。

流動資産÷流動負債×100

例えば、流動資産が10億円、流動負債が4億円であれば、流動比率は250%になります。

流動比率＝10億円÷4億円×100＝250%

流動資産は、1年以内に現金にできる資産のことです。また、流動負債は、1年以内に支払わなけれなならない返済額のことです。

流動比率は、流動資産と流動負債のどちらかが多いかによって、企業の支払い能力が判断できます。

▼流動資産＞流動負債の時
流動資産が流動負債を上回っている時は、すべて返済しても流動資産に余りがあるため支払い能力があると判断することができます。

▼流動資産＜流動負債の時
流動資産が流動負債を下回っている時は、すべて返済した場合、流動資産は0になり、さらに負債を抱えてしまうため、支払能力がないと判断することができます。

流動比率は、企業の貸借対照表を見ればわかります。

下は流動比率が100%を上回っている場合の例です。

流動比率＝161965÷67890×100＝238.57%

下は流動比率が100%を割っている場合の例です。

流動比率＝176017÷638474×100＝27.57%

株式の投資基準とされる当座比率とは

株式の投資基準とされる当座比率とは、流動負債の当座資産の割合をパーセンテージで表したものです。

当座比率は次の計算式で求めることができます。

当座資産÷流動負債×100

例えば、当座資産が6億円、流動負債が5億円であれば、当座比率は120%になります。

当座比率＝6億円÷5億円×100＝120%

当座資産は、流動資産のうち特に換金性の高いものを指します。当座資産には、現金や預金、一時所有の有価証券、売掛金、受取手形などが挙げられます。ちなみに、換金性の低いものにはたな卸資産とその他流動資産が挙げられます。たな卸資産は、倉庫に保管した商品、売れ残りの商品などが挙げられます。その他流動資産には、短期貸付金、未収金、未収入金、前渡金、前払費用、仮払金、立替金などが挙げられます。

一般的に、当座比率が80%以上であれば企業の支払能力があると判断することができます。

当座比率は、企業の貸借対照表を見ればわかります。

流動資産の「現金及び現金同等物」、「定期預金」、「有価証券」、「営業債権」の合計額が当座資産になります。なお、有価証券については一時所有でなければ当座資産の計算対象から除外します。

上の貸借対照表から、当座比率を計算します。

（677312+49968+2438+61122+1009361+49687-7337）÷1838951×100＝100.20%

株式相場で用いられる高値、安値とは

株式相場で用いられる高値とは、ある期間での一番高かった株価のことです。また、安値は、一番安かった株価のことです。また、高値、安値を付けた日は大商いの取引になったり、相場の転換点であったりすることがあります。

ここでは、高値、安値に関連する用語を紹介します。

▼高値引け、安値引け
高値引けは、その日の取引が高値で終わることです。高値と終値が同値の場合です。安値引けは、その日の取引が安値で終わることです。安値と終値が同値になります。

高値引けの例

安値引けの例

▼高値寄り、安値寄り
高値寄りは、その日の寄付きが前日の終値よりも高値で始まることです。安値寄りは、その日の寄付きが前日の終値よりも安値で始まるとです。

高値寄りの例

安値寄りの例

▼上場来高値、上場来安値
上場来高値は、その銘柄が上場してから現在までの中で一番高い株価をつけることです。上場来安値は、その銘柄が上場してから現在までの中で一番安い株価をつけることです。

▼年初来高値、年初来安値
年初来高値は、1月から現在までの中で一番高い株価をつけることです。年初来安値は、1月から現在までの中で一番安い株価をつけることです。

▼高値圏、安値圏
高値圏は、ある期間において株価が高値の範囲にあることです。高値圏の範囲は特に決められていませんが、一般的には期間中の高値と安値の間の80%以上の範囲であることが多いようです。安値圏は、ある期間において株価が安値の範囲にあることです。安値圏の範囲は特に決められていませんが、一般的には期間中の高値と安値の間の20%以下の範囲であることが多いようです。

▼高値取引、安値取引
高値取引は、その日の中で高値圏で取引が行われていることです。安値取引は、その日の中で安値圏で取引が行われていることです。「前場は安値取引だったが、前場は一転して高値取引が続いた」などのように使われます。

▼高値拾い、安値拾い
高値拾いは、株式を高値圏で売り建玉したことです。また、安値拾いは、株式を安値圏で買ったことです。高値拾い、安値拾いの「拾う」はよい意味を表す時に用いられます。

▼高値掴み、安値掴み
高値掴みは、株式を高値圏で買ったことです。また、安値掴みは、株式を安値圏で売り建玉したことです。高値掴み、安値掴みの「掴む」は悪い意味を表す時に用いられます。

株式取引でのサヤ取りの方法

サヤ取り（鞘取り）とは、2つの銘柄、あるいはそれ以上の銘柄の価格差を取る売買手段のことです。

株式取引でのサヤ取りの方法は、通常は2つの同じような値動きをする銘柄を選び、1つは売り、もう1つは買いのポジションを持ちます。2つの銘柄は基本的に同じ値動きをするため、収支はほとんど0で推移します。しかし、僅かなブレが生じた時に収支がプラスになることがあります。この時に2つの銘柄とも決済注文をして利益を確定するというものです。

ここでは、株式取引でのサヤ取りの方法を紹介します。

上の図は、ホンダとトヨタ自動車の株価をチャートに表示したものです。株価は異なりますが、ほとんど同じような値動きをしていることがわかります。

2月6日の週に、ホンダを信用取引により1000株売って、同じ日にトヨタ自動車を1000株買ったとします。上の図の青色の四角で囲んだ部分です。

上の表は、ホンダとトヨタ自動車のその後の値動きです。

上の表の4月16日の週には、ホンダは2866円に値上がりして、トヨタ自動車も3295円に値上がりしています。この時点で決済をすると、収支は次のようになります。

▼ホンダ
（2770円-2866円）×1000株＝-96000円
▼トヨタ自動車
（3295円-3060円）×1000株＝235000円

収支の合計は139000円のプラスになります。なお、売買手数料などの諸経費がかかるため、利益はこの金額より少なくなります。

-96000円+235000円＝139000円

サヤ取りのメリットは、同じような値動きをする2つの銘柄を売買することで、リスクを抑えることができるという点が挙げられます。一方、サヤ取りのデメリットは、信用取引を行うため期限までに決済をしなければならないという点が挙げられます。期限までにプラスにならない場合もあるため、その時は損切りすることになります。また、サヤ取りは僅かな価格差を狙うため、相場に張り付いていなければなりません。

株式の投資基準とされる固定長期適合率とは

株式の投資基準とされる固定長期適合率とは、企業の固定資産の株主資本と固定負債に対する割合をパーセンテージで表したものです。

固定長期適合率は、固定資産が株主資本と固定負債の合計額以下かどうかを調べるための指標です。固定負債は借入金ですが、返済日まで時間があるため企業の資金繰りに影響しないという考えから株主資本と合わせて計算します。

固定長期適合率は、次の計算式で求めることができます。

固定長期適合率＝固定資産÷（株主資本+固定負債）×100

固定長期適合率は、固定比率と同様に、数値が100%未満であれば財務面では安全性の高い企業であると判断することができます。

固定長期適合率は、企業の貸借対照表から算出できます。

上の貸借対照表では、固定資産が1373023百万円、株主資本が848333百万円、固定負債が695920百万円になっています。固定長期適合率、次の計算式で求めることができます。

固定長期適合率＝1373023百万円÷（848333百万円+695920百万円）×100≒88.91%

株式の投資基準とされるBPSとは

株式の投資基準とされるBPS（Book-value Per Share）とは、1株あたり純資産のことです。

BPSは、次の計算式で求めることができます。

BPS＝純資産÷発行済み株式数

BPSは、企業の解散時に株主に分配されるべき金額とされ、企業の解散価値を示したものです。

BPSの数値が大きいほど純資産が大きいことになり、安定した資産を保有していることになります。

BPS、純資産、発行済み株式数は、企業の決算報告書に記載されています。

上の決算報告書に記載されているBPS(962.41円）の算出方法は次の通りです。

BPSでの発行済み株式数は、自己株式を含まない数なので、「期末発行済株式数（自己株式を含む）」から「期末自己株式数」を差し引きます。

1811428430-9128871＝1802299559

純資産は、百万円単位なので、1円単位に直します。

1734546百万円＝1734546000000円

よって、BPSは次の計算式で求めることができます。

BPS＝1734546000000÷1802299559≒962.41

次の表は、2012年6月25日現在の日経平均株価（日経225）採用銘柄のうち、BPSが1000円以上の銘柄の一覧です。

コード	銘柄	BPS
9022	ＪＲ東海	638717.7
9433	ＫＤＤＩ	540008.2
1605	国際帝石	533784.5
9613	ＮＴＴデータ	216107.6
2914	ＪＴ	202039.2
8750	第一生命	104001.9
9412	スカパーＪ	53676.6
6971	京セラ	6650.0
6954	ファナック	4575.4
9020	ＪＲ東日本	4074.5
3893	日本紙	3894.6
9432	ＮＴＴ	3843.1
8316	三井住友	3317.4
8766	東京海上	3265.1
4901	富士フイルム	3172.8
9021	ＪＲ西日本	3037.1
9735	セコム	2601.2
6762	ＴＤＫ	2593.2
9983	ファーストリテイ	2449.9
8725	ＭＳ＆ＡＤ	2152.2
7203	トヨタ	2091.7
8035	東エレク	2090.8
6902	デンソー	1975.2
4502	武田	1901.3
4324	電通	1858.7
4523	エーザイ	1851.2
6758	ソニー	1810.1
5901	洋カン	1789.3
9502	中部電	1774.6
8253	クレセゾン	1755.5
4503	アステラス薬	1708.9
4063	信越化	1575.7
3382	７＆Ｉ－ＨＤ	1568.3
5108	ブリヂストン	1475.4
7751	キヤノン	1437.3
9503	関西電	1324.0
9766	コナミ	1268.7
4507	塩野義	1265.4
6767	ミツミ	1256.4
7269	スズキ	1253.6
8058	三菱商	1228.8
6367	ダイキン	1167.7
3099	ミツコシイセタン	1154.4
8015	豊通商	1134.7
9301	三菱倉	1133.4
2502	アサヒ	1119.0
4568	第一三共	1104.2
8355	静岡銀	1097.6
7912	大日印	1009.6
7911	凸版印	1005.6

株式の投資基準とされるPBRとは

株式の投資基準とされるPBR（Price Book-value Ratio）とは、時価総額が株主資本の何倍かを示す指標のことで、株価純資産倍率とも呼ばれています。

PBRは、次の計算式で求めることができます。

PBR＝株価÷1株あたり純資産（BPS）

BPSは、企業の解散時に株主に分配されるべき金額とされ、企業の解散価値を示したものです。よって、PBRが1倍未満の場合は企業の解散価値を下回る株価であり、割安株と判断することができます。しかし、赤字決算を出しそうな銘柄でもPBRは低いことがあり、そのような銘柄は割安株とはいえません。

次の表は、2012年6月25日現在の日経平均株価（日経225）採用銘柄のうち、PBRが1倍未満の銘柄の一覧です。

コード	銘柄	PBR
1605	国際帝石	0.84倍
1801	大成建	0.87倍
1802	大林組	0.77倍
1803	清水建	0.81倍
1928	積水ハウス	0.74倍
2002	日清粉Ｇ	0.96倍
2501	サッポロＨＤ	0.74倍
2503	キリンＨＤ	0.97倍
2768	双日	0.44倍
3086	Ｊフロント	0.73倍
3099	ミツコシイセタン	0.71倍
3101	東洋紡	0.64倍
3103	ユニチカ	0.77倍
3105	日清紡ＨＤ	0.75倍
3861	王子製紙	0.87倍
3864	三菱紙	0.64倍
3865	北越紀州	0.63倍
3893	日本紙	0.32倍
4004	昭電工	0.97倍
4041	日曹達	0.70倍
4061	電化	0.97倍
4183	三井化学	0.73倍
4506	大日住薬	0.84倍
4507	塩野義	0.87倍
4901	富士フイルム	0.50倍
5002	昭和シェル	0.86倍
5020	ＪＸ	0.81倍
5214	日電硝	0.57倍
5232	住阪セメ	0.90倍
5301	東海カ	0.88倍
5401	新日鉄	0.99倍
5407	日新鋼	0.61倍
5541	大平金	0.63倍
5701	日軽金	0.77倍
5707	東邦鉛	0.71倍
5711	三菱マ	0.90倍
5715	古河機	0.69倍
5803	フジクラ	0.63倍
5901	洋カン	0.55倍
6113	アマダ	0.54倍
6361	荏原	0.74倍
6472	ＮＴＮ	0.81倍
6473	ジェイテクト	0.94倍
6504	富士電機	0.94倍
6701	ＮＥＣ	0.64倍
6752	パナソニック	0.93倍
6753	シャープ	0.81倍
6758	ソニー	0.64倍
6767	ミツミ	0.46倍
6773	パイオニア	0.80倍
6952	カシオ	0.98倍
7003	三井造	0.64倍
7011	三菱重	0.94倍
7261	マツダ	0.63倍
7752	リコー	0.83倍
7911	凸版印	0.55倍
7912	大日印	0.68倍
7951	ヤマハ	0.97倍
8233	高島屋	0.80倍
8252	丸井Ｇ	0.68倍
8253	クレセゾン	0.91倍
8270	ユニー	0.89倍
8303	新生銀	0.38倍
8304	あおぞら	0.69倍
8306	三菱ＵＦＪ	0.63倍
8309	三住トラスト	0.57倍
8316	三井住友	0.78倍
8331	千葉銀	0.64倍
8332	横浜銀	0.61倍
8354	ふくおか	0.38倍
8355	静岡銀	0.72倍
8411	みずほ	0.73倍
8601	大和証Ｇ	0.58倍
8604	野村ＨＤ	0.61倍
8725	ＭＳ＆ＡＤ	0.63倍
8750	第一生命	0.89倍
8766	東京海上	0.62倍
8803	平和不	0.47倍
8804	東建物	0.68倍
9062	日通	0.98倍
9101	郵船	0.79倍
9104	商船三井	0.62倍
9107	川崎船	0.73倍
9301	三菱倉	0.70倍
9412	スカパーＪ	0.63倍
9501	東電	0.52倍
9502	中部電	0.69倍
9503	関西電	0.74倍
9681	ドーム	0.84倍

株式の株価水準による分類

株式市場に上場している銘柄を分類する方法の1つに、株価水準が挙げられます。株価水準では、株価の高い、安いによって銘柄を分類します。

一般的に株価水準では、次のように分類します。

値がさ株（値嵩株）
中位株
低位株
超低位株

▼値がさ株（値嵩株）
値がさ株は、1株あたりの株価が比較的高い銘柄のことです。値がさ株に定義はなく、その時の相場の水準により変わります。2012年6月現在、1株あたりの株価が3,000円以上の銘柄を値がさ株ということが多いようです。値がさ株は、精密機器や製薬会社など、技術力の高い銘柄が多い点が特徴です。また、株価収益率が高く、配当などの株主還元を行う銘柄も多いようです。

次の表は、2012年6月25日現在の日経平均株価（日経225）採用銘柄のうち値嵩株の一覧です。

コード	銘柄	株価
7203	トヨタ	3080
9021	ＪＲ西日本	3120
7751	キヤノン	3170
4543	テルモ	3215
4503	アステラス	3315
4523	エーザイ	3330
6762	ＴＤＫ	3385
2269	明治ＨＤ	3450
9735	セコム	3450
4502	武田	3495
9432	ＮＴＴ	3525
8035	東エレク	3765
4063	信越化	4325
9020	ＪＲ東日本	4750
6971	京セラ	6700
6954	ファナック	12620
9983	ファストリ	15310
4689	ヤフー	24870
9412	スカパーＪ	33000
8750	第一生命	90600
9437	ＮＴＴドコモ	127800
9613	ＮＴＴデータ	229200
1605	国際石開帝石	434500
2914	ＪＴ	435500
9433	ＫＤＤＩ	505000
9022	ＪＲ東海	617000

▼中位株
中位株は、1株あたりの株価が値がさ株よりも低く低位株よりも高い銘柄のことです。中位株に定義はなく、その時の相場の水準により変わります。2012年6月現在、1株あたりの株価が500円以上3,000円未満の銘柄を中位株ということが多いようです。中位株も値がさ株と同様に株価収益率が高く、配当などの株主還元を行う銘柄が多いのが特徴です。

次の表は、2012年6月25日現在の日経平均株価（日経225）採用銘柄のうち中位株の一覧です。

コード	銘柄	株価
7911	凸版	501
8002	丸紅	517
3402	東レ	529
6103	オークマ	533
9008	京王	545
5201	旭硝子	554
5332	ＴＯＴＯ	558
6770	アルプス	560
7205	日野自	560
6767	ミツミ	565
8252	丸井Ｇ	570
8233	高島屋	575
5101	浜ゴム	578
7735	スクリン	589
6506	安川電	606
4902	コニカミノル	608
3105	日清紡ＨＤ	611
7912	大日印	622
6503	三菱電	625
9009	京成	625
6752	パナソニック	632
7270	富士重	641
7752	リコー	655
6326	クボタ	696
1928	積ハウス	706
4272	日化薬	714
7201	日産自	728
4021	日産化	735
9007	小田急	746
7951	ヤマハ	752
3436	ＳＵＭＣＯ	770
6976	太陽誘電	775
8355	静岡銀	779
4506	大日本住友	782
6841	横河電	795
6473	ジェイテクト	796
9301	三菱倉	798
8001	伊藤忠	803
3099	三越伊勢丹	806
4151	協和キリン	808
8795	Ｔ＆Ｄ	822
8270	ユニー	827
5333	ガイシ	853
1721	コムシスＨＤ	884
2002	日清粉Ｇ	887
5713	住友鉱	900
9503	関西電	922
5901	洋カン	926
2801	キッコマン	930
2503	キリンＨＤ	938
5802	住友電	948
6366	千代建	976
8267	イオン	980
2282	日ハム	1019
3405	クラレ	1037
4507	塩野義	1047
1925	ハウス	1053
8053	住友商	1077
2802	味の素	1109
6758	ソニー	1135
8031	三井物	1142
6857	アドテスト	1181
4911	資生堂	1200
7733	オリンパス	1206
9502	中部電	1208
3893	日本紙	1230
9064	ヤマトＨＤ	1237
8729	ＳＯＮＹＦＨ	1250
9602	東宝	1291
4568	第一三共	1298
5411	ＪＦＥ	1308
8725	ＭＳ＆ＡＤ	1325
8802	菱地所	1338
8801	三井不	1434
4519	中外薬	1459
8015	豊田通商	1464
6305	日立建機	1481
4901	富士フイルム	1493
8058	三菱商	1554
7269	スズキ	1593
8253	クレセゾン	1602
8630	ＮＫＳＪＨＤ	1617
2502	アサヒ	1664
5108	ブリヂストン	1774
9766	コナミ	1794
8830	住友不	1822
6301	コマツ	1866
8766	東京海上	1934
4452	花王	2077
6367	ダイキン	2094
1963	日揮	2205
4324	電通	2218
4704	トレンド	2248
3382	セブン＆アイ	2264
7731	ニコン	2375
8316	三井住友ＦＧ	2501
6902	デンソー	2541
7267	ホンダ	2661
9984	ソフトバンク	2761

▼低位株
低位株は、1株あたりの株価が中位株よりも低く超低位株よりも高い銘柄のことです。低位株に定義はなく、その時の相場の水準により変わります。2012年6月現在、1株あたりの株価が100円以上500円未満の銘柄を低位株ということが多いようです。低位株は財務内容に何らかの問題があり、相場からの関心が薄い銘柄などが多いことが特徴です。しかし、中には財務内容が大幅に改善されて株価が急騰する銘柄も含まれています。

次の表は、2012年6月25日現在の日経平均株価（日経225）採用銘柄のうち低位株の一覧です。

コード	銘柄	株価
7261	マツダ	104
3101	東洋紡	105
5407	日新鋼	106
7003	三井造	111
1334	マルハニチロ	120
6701	ＮＥＣ	123
2768	双日	126
8411	みずほＦＧ	127
5405	住金	128
6703	ＯＫＩ	129
9107	川崎汽	154
4004	昭電工	159
9501	東電	166
7013	ＩＨＩ	168
5233	太平洋セメ	171
8304	あおぞら銀	175
8803	平和不	176
5401	新日鉄	177
5706	三井金	177
4208	宇部興	178
5801	古河電	185
6504	富士電機	187
4183	三井化学	197
1801	大成建	201
1812	鹿島	209
9101	郵船	209
7012	川重	212
4042	東ソー	213
1332	日水	216
5711	三菱マ	223
8309	三井住友トラ	225
9202	ＡＮＡ	230
5803	フジクラ	233
9681	東京ドーム	238
3110	日東紡	245
2501	サッポロＨＤ	249
4005	住友化	250
3401	帝人	254
5232	住友大阪	254
6472	ＮＴＮ	254
1803	清水建	260
6508	明電舎	278
8604	野村	281
9104	商船三井	281
8804	東建物	284
4061	電化	285
8601	大和	285
3861	王子紙	290
6361	荏原	291
8354	ふくおかＦＧ	292
6502	東芝	297
5707	東邦鉛	298
6773	パイオニア	303
4041	日曹達	310
8308	りそなＨＤ	312
7011	三菱重	313
9062	日通	314
9532	大ガス	318
5541	大平金	325
1802	大林組	326
6302	住友重	334
6479	ミネベア	339
5301	東海カ	341
9005	東急	349
8332	横浜銀	350
6674	ＧＳユアサ	356
4188	三菱ケミＨＤ	357
8306	三菱ＵＦＪ	364
8815	東急不	373
6702	富士通	376
2871	ニチレイ	379
3086	Ｊフロント	386
9531	東ガス	386
9001	東武	392
5020	ＪＸ	405
7202	いすゞ	405
6753	シャープ	410
3865	北越紀州紙	411
3407	旭化成	420
5631	日製鋼	427
8628	松井	438
6113	アマダ	442
8331	千葉銀	450
7762	シチズンＨＤ	457
6952	カシオ	471
6501	日立	473
5714	ＤＯＷＡ	477
2531	宝ＨＬＤ	486
5214	日電硝	486
5002	昭和シェル	499
6471	日精工	499

▼超低位株
超低位株は、1株あたりの株価が低位株よりも低い銘柄のことです。超低位株に定義はなく、その時の相場の水準により変わります。2012年6月現在、1株あたりの株価が100円未満の銘柄を超低位株ということが多いようです。超低位株には、大きな赤字を出したりするなど財務内容に問題のある銘柄が含まれています。株式を安価で購入できるというメリットがありますが、財務内容の確認は必要でしょう。

次の表は、2012年6月25日現在の日経平均株価（日経225）採用銘柄のうち超低位株の一覧です。

コード	銘柄	株価
3103	ユニチカ	42
5715	古河機金	67
3864	三菱紙	77
7211	三菱自	79
5202	板硝子	89
8303	新生銀	89
5406	神戸鋼	95
7004	日立造	95
5701	日軽金	98

株式の配当金や株主優待、新株を受け取るには

株主は、その企業の経済的な利益を受け取る権利を持っています。その中でもよく知られているのが配当金、株主優待、新株です。

配当金: 企業の利益をお金で受け取ることができます。配当金は、会社の利益を株主の出資比率によって配分されます。企業の利益がない場合や、利益があっても企業の判断で配当金を受け取れないことがあります。
株主優待: 商品券や割引券といったお金以外の物を受け取ることができます。株主優待は、その企業の商品が購入できる商品券であったり、施設の割引券であったりします。
新株: 株式分割によって新たに株式を受け取ることができます。

株式の配当金や株主優待、新株を受け取るには、企業の決めた配当基準日に株主として登録されていることが条件になります。配当基準日は企業の決済日であることが多いようですが、企業によっては違う日の場合もあるので確認する必要があります。配当基準日は、権利確定日ともいいます。

配当基準日に株主として登録されるには、3営業日前の時点で株主であること（株式を保有していること）が条件になります。配当基準日に証券会社から株式を買っても配当金や株主優待、新株を受け取ることはできません。

例えば、配当基準日が3月31日の場合、配当金や株主優待、新株を受け取るには3月28日の時点で株式を保有していなければなりません。土曜日や日曜日をまたぐ場合には、その日はカウントしません。3月28日が土曜日で3月29日が日曜日なら、配当金や株主優待、新株を受け取るには3月26日の時点で株式を保有していなければなりません。

なお、権利のなくなった初日（配当基準日の2営業日前）を「権利落ち日」といいます。

次の表は、配当基準日が3月31日（火曜日）の場合の権利の有無を表したものです。

日付	内容	権利
3月26日（木）	配当基準日の3営業日前	あり
3月27日（金）	配当基準日の2営業日前（権利落ち日）	なし
3月28日（土）		なし
3月29日（日）		なし
3月30日（月）	配当基準日の1営業日前	なし
3月31日（火）	配当基準日（権利確定日）	なし

3月25日に株式を買って翌26日まで売らなければ権利は生じます。しかし、3月25日に株式を買って翌26日に売った場合には権利は消滅します。3月27日以降に株式を買っても権利は生じません。3月26日に株式を買って翌日に売っても権利は生じます。

2012年6月24日日曜日

株式分析のヒストリカル・ボラティリティとは

株式分析のヒストリカル・ボラティリティ（Historical Volatility）とは、過去の株価のデータから、将来の株価の変動率を求めるテクニカル指標のことです。ヒストリカル・ボラティリティは、HV、あるいは、歴史的変動率とも呼ばれています。

ヒストリカル・ボラティリティの計算方法は、当日の株価と1日前の株価の変動率、1日前の株価と2日前の株価の変動率、･･･、n日前の株価とn+1日前の株価の変動率を求め、変動率の標準偏差を求めます。次に、標準偏差に250の平方根を乗じたものがヒストリカル・ボラティリティになります。250という数字は、1年間の立会の日数になります。

例えば、当日のヒストリカル・ボラティリティの値が10%の場合、次のような予想が成り立ちます。

(1)将来1年間の終値の68.27%は、当日の株価の±10%以内に納まる。

(2)今日から1年後の株価は、68.27%の確率で当日の株価の±10%以内に納まる。

ヒストリカル・ボラティリティは将来の株価の変動率を求めるもので、売買のエントリーポイントを示す数値はありません。しかし、ヒストリカル・ボラティリティを株価のチャートと併せて描画すると、売買のエントリーポイントを見つけ出すことができます。

上の図は、チャート画面にヒストリカル・ボラティリティを描画したものです。

赤色の四角で囲んだ部分は、ヒストリカル・ボラティリティが15%前後で推移しています。ヒストリカル・ボラティリティの高低は銘柄により異なりますが、上の図で表示した銘柄の場合、15%は低いほうになります。

ヒストリカル・ボラティリティが低い水準で推移している間は、株価は横ばいで推移します。

しかし、ヒストリカル・ボラティリティが上昇すると、株価は大きく下降しています。青色の四角で囲んだ部分です。上の図では、ヒストリカル・ボラティリティの値が大きくなった時が売りのエントリーポイントになります。

なお、ヒストリカル・ボラティリティの値が大きくなると、株価は上昇するか、下降するかのいずれかになります。

このように、ヒストリカル・ボラティリティが低い水準で推移している時が、株価の上昇前、あるいは、下降前の仕込み時になります。

株式の投資基準とされるROEとは

株式の投資基準とされるROEとは、株主資本の当期純利益の割合をパーセンテージで表したものです。

ROEは、Return on Equityの略で、株主資本利益率といいます。

ROEは次の計算式で求めることができます。

ROE＝当期純利益÷株主資本×100

ROEでは、利益を上げるために株主から出資された資金がどれだけ有効的に使われているかを調べることができます。

ROEの数値が高ければ株主資本を有効的に使った経営効率のよい企業であることがわかります。そしてそれは、企業の業績にもつながります。

上場企業のROEの数値は1%から3%程度が一般的で、10%以上であれば経営効率のよい企業といえます。

次の表は、2012年6月現在の日経平均株価（日経225）採用銘柄のROEの10%以上の銘柄の一覧です。

コード	銘柄	ROE
1963	日揮	14.33%
3407	旭化成	11.21%
3865	北越紀州	11.77%
4151	協和キリン	20.32%
4502	武田	26.93%
4507	塩野義	10.74%
4704	トレンド	22.47%
5201	旭硝子	10.16%
5233	太平洋セメ	11.65%
5713	住友鉱	11.09%
6301	コマツ	16.75%
6501	日立	23.64%
6954	ファナック	16.79%
7202	いすゞ	25.01%
7211	三菱自	16.38%
8001	伊藤忠	22.17%
8031	三井物	18.39%
8035	東エレク	10.65%
8058	三菱商	16.75%
8308	りそなHD	15.56%
9022	JR東海	10.01%
9433	KDDI	12.03%
9983	ファーストリテイ	20.17%

なお、ROEの算出に使う当期純利益は、固定資産処分益などの特別利益の勘定も含まれます。そのため、土地を処分した場合には当期純利益が増加し、ROEも増加します。このようなケースでは、算出されたROEでの投資判断は慎重に行ってください。また、株主資本が少なく負債の多い企業の場合でもROEが大きくなります。このケースでも算出されたROEでの投資判断は慎重に行ってください。

株式分析を出来高で行うには

相場の格言に、「最初の大商いには黙ってつけ」、「人気の出始めは人気に従え」といったものがあります。株価が急に上がったり、急に下がったりしたら必ず何らかの理由があるから、何はともあれ相場に乗っておくとよいという意味です。

この格言での売買のエントリーポイントは、株価が急騰したら「買い」、株価が急落したら「売り」になります。そして、株価の急騰、急落は、出来高を伴います。

ここでは、株式分析を出来高で行う方法を紹介します。

下の図は、週足のチャート画面に出来高を描画したものです。実際に株価の急騰時、急落時に出来高を伴っているか検証してみます。

株価が急騰している局面では、出来高が通常よりも増えていることがわかります。赤色の丸で囲んだ部分になります。この地点が上昇トレンドの始まりであり、買いのエントリーポイントになります。

また、株価が急落している局面でも、出来高が通常よりも増えていることがわかります。青色の丸で囲んだ部分になります。この地点が下降トレンドの始まりであり、売りのエントリーポイントになります。

次の図は、日足のチャート画面に出来高を描画したものです。

これも、株価が急騰している局面では、出来高が通常よりも増えていることがわかります。赤色の丸で囲んだ部分になります。

次の図も、日足のチャート画面に出来高を描画したものです。銘柄の悪材料が新聞で報道されたため、出来高を伴って株価が急落しています。青色の丸で囲んだ部分になります。この地点が下降トレンドの始まりであり、売りのエントリーポイントになります。

株式取引とFXとの違い

個人投資家が資金面や手続き面など比較的手軽に投資できるものとして株式取引とFXが挙げられます。

ここでは、2012年6月現在の株式取引とFXとの違いについて紹介します。

▼取引先

取引先は、株式取引は証券会社、FXはFX業者になります。取引を行うには、証券会社、FX業者の口座開設が必要になります。なお、GMOクリック証券や楽天証券などでは、1回の口座開設手続きで株式取引とFXの両方の取引ができます。

▼取引相手

株式取引において株式を買う時は、株式を売る人が取引相手になります。また、株式を売る時は、株式を買う人が取引相手になります。証券会社は、株式市場に対して取引相手を探します。取引相手が見つかなければ株式を売ったり買ったりすることはできません。一方FXでは、相対取引といって、外国為替市場を介さずに売買の当事者同士で売買を行います。つまり、FXでの取引相手はFX業者になります。

▼手数料

株式取引の際には手数料がかかります。インターネットを介して株式取引を行う場合には手数料は数百円程度ですが、店頭や電話で株式取引を行う場合には手数料は数千円かかります。一方、FXではほとんどの場合、手数料は無料です。

▼取扱い数

株式取引では、証券取引所に上場している約4000銘柄の取引が可能です。一方、FXではFX業者の扱う通貨ペア数により異なりますが、多くても150通貨ペアしかありません。

▼取引時間

株式取引では、9時から15時までの間が取引時間になっています。一方、FXではほぼ24時間の取引が可能です。

▼休場日

株式取引では、土曜日、日曜日、祝日が休場になります。一方、FXでは土曜日、日曜日が休場になります。祝日は取引が可能です。

▼取引単位

株式取引での取引単位は通常は100株、あるいは、1000株単位であることが多いです。一方、FXでの取引単位は通常は1万通貨であることが多いです。

▼最低取引金額

株式取引の場合は、1株300円の株式を100株購入すれば3万円が必要金額になります。一方、FXの場合は、1米ドル80円のUSD/JPYを1万通貨購入すれば80万円が必要金額になります。ただし、FXではレバレッジを使うことにより、最大4%の金額で購入できます。80万円の4%は3万2000円になりますので、3万2000円で1万通貨の購入ができます。

▼利息

株式取引では、信用銘柄の株式を保有している場合、逆日歩といって利息を受け取れることがあります。逆に、信用取引により「売り」建玉があると利息を支払わなければならないことがあります。一方、FXではスワップポイントといって「売り」、「買い」において通貨ペアの組み合わせによる金利差分の利息の受け取り、あるいは、支払いが生じます。FXでは、売買差損が発生してもスワップポイントで損失分をカバーできることがあります。

▼スプレッド

スプレッドは、売りの価格と買いの価格との差のことです。株式取引では、スプレッドはありません。一方、FXではスプレッドがあります。通常は、売りの価格は買いの価格よりも低い価格に設定されます。つまり、USD/JPYの価格は「売り 80.50円、買い80.52円」のように表示されます。これは、80.52円で買った時点ですぐに売ると80.50円で売れるということで、買った時点で0.02円分の損失が発生していることになります。なお、スプレッドはFX業者により異なります。また、相場環境によりスプレッドの幅が大きくなることもあります。

株式の成行注文と指値注文の使い分け方

株式の注文方法はさまざまな種類があります。その中でも、成行注文と指値注文はよく使われる注文方法です。この2つの注文方法をうまく使い分けることによって、効率の良い株式投資ができます。

ここでは、株式の成行注文と指値注文の使い分け方について解説します。

▼成行注文

株式の成行注文とは、銘柄と株数を指定して注文を出すことです。株価に関係なく、とにかく買いたい、とにかく売りたい時の注文方法です。

例えば株価が500円の時、495円や490円の指値注文が先に出ていても、成行注文すればそれらの指値注文よりも先に約定することができます。

成行注文は、「今、買っておかなければ、チャンスを逃す」、「今、売っておかなければチャンスを逃す」といった局面でよく使われる注文方法です。例えば、その銘柄の決算内容が大幅に上方修正された場合や、企業の吸収合併した場合に株価の上昇が期待される時に指値注文をしていては、成行注文をした人に先を越されてしまう可能性があります。同じように、その銘柄に悪い材料が出たらすぐに成行注文することで損失を免れることもできます。

成行注文は、すぐに約定できるというメリットがある半面、デメリットもあります。それは、株価がいくらで約定するのかがわからないということです。好材料が出たので成行注文をしたら、ストップ高の株価で約定してしまった、というケースも少なくありません。ストップ高で購入後にさらに値上がりすればよいのですが、ストップ高の後に反落するケースも少なくなく、成行注文はリスクが付き物の注文方法でもあります。

▼指値注文

株式の指値注文とは、銘柄と株数、株価を指定して注文を出すことです。成行注文とは異なり、株価を指定して注文を出すので自分の希望する株価で購入できるというメリットがあります。

例えば株価が500円の時、450円で1000株の指値注文をすることができます。500円は高いけれど、450円なら割安だから買っておこうという場合に指値注文が役に立ちます。

しかし、指値注文は、指定した株価にならないと約定しないというデメリットがあります。

例えば、大商いで株価が乱高下している時に指値注文を出しても約定することはほとんどありません。また、株価が一方通行で推移している時に、少し安いところで買い注文を出しても約定しません。

指値注文では、買い逃しや売り逃しをすることがよくあります。

成行注文と指値注文は、相場の状況をよく見て使い分けるとよいでしょう。

株式の取引が行われる証券取引所の一覧

2012年6月現在の日本の証券取引所、および、世界各国の証券取引所の一覧です。

▼日本

▼アジア

バングラデシュ: ダッカ証券取引所; チッタゴン証券取引所
中華人民共和国: 上海証券取引所; 深セン証券取引所; 上海期货交易所
香港: 香港証券取引所
インド: ボンベイ証券取引所; インド・ナショナル証券取引所
インドネシア: インドネシア証券取引所
カザフスタン: カザフスタン証券取引所
キルギス: キルギス証券取引所
韓国: 韓国取引所
台湾: 台湾証券取引所
モンゴル: モンゴル証券取引所
マレーシア: ブルサ・マレーシア
ミャンマー: ミャンマー証券取引所
パプアニューギニア: ポートモレスビー証券取引所
フィリピン: フィリピン証券取引所
シンガポール: シンガポール取引所
タイ: タイ証券取引所
ベトナム: ホーチミン証券取引所; ハノイ証券取引所
ウズベキスタン: タシュケント証券取引所
ブータン: ブータン証券取引所
モルディブ: モルディブ証券取引所
ネパール: ネパール証券取引所
パキスタン: イスラマバード証券取引所
スリランカ: コロンボ証券取引所

▼オセアニア

オーストラリア: オーストラリア証券取引所; オーストラリア・ナショナル証券取引所
ニュージーランド: ニュージーランド取引所
フィジー諸島: 南太平洋証券取引所
パプアニューギニア: ポートモレスビー証券取引所

▼アメリカ大陸

アメリカ合衆国: NYSEユーロネクスト; NASDAQ OMX
カナダ: トロント証券取引所
メキシコ: メキシコ証券取引所
エルサルバドル: エルサルバドル証券取引所
コスタリカ: コスタリカ国立証券取引所
グアテマラ: グアテマラ国立証券取引所
ホンジュラス: ホンジュラス証券取引所
ジャマイカ: ジャマイカ証券取引所
ニカラグア: ニカラグア証券取引所
パナマ: パナマ証券取引所; バハマ国際証券取引所
バルバドス: バルバドス証券取引所
バミューダ諸島: バミューダ証券取引所
ケイマン諸島: ケイマン諸島証券取引所
ドミニカ: ドミニカ共和国証券取引所
ハイチ: ハイチ証券取引所
トリニダード・トバゴ: トリニダード・トバゴ証券取引所
アルゼンチン: ブエノスアイレス証券取引所
ボリビア: ボリビア証券取引所
ブラジル: BM&F ボベスパ
チリ: サンティアゴ証券取引所
コロンビア: コロンビア証券取引所
ペルー: リマ証券取引所
エクアドル: グアヤキル証券取引所
ベネスエラ: カラカス証券取引所
ウルグアイ: モンテヴィデオ証券取引所

▼ヨーロッパ

欧州圏: NYSEユーロネクスト; NASDAQ OMX 北欧; NASDAQ OMX ヨーロッパ
アルバニア: ティラナ証券取引所
ベラルーシ共和国: ベラルーシ通貨証券取引所
ボスニア・ヘルツェゴビナ: サラエボ証券取引所
ブルガリア: ブルガリア証券取引所
トルコ: イスタンブール証券取引所
スロベニア: リュブリャナ証券取引所
セルビア: ベオグラード証券取引所
ロシア: ロシア取引システム
ルーマニア: ブカレスト証券取引所
クロアチア: ザグレブ証券取引所
イギリス: ロンドン証券取引所
ルクセンブルク: ルクセンブルク証券取引所
アイルランド: アイリッシュ証券取引所
ノルウェー: オスロ証券取引所
スペイン: マドリード証券取引所; バロセロナ証券取引所
イタリア: イタリア取引所
ギリシャ: アテネ証券取引所
スイス: スイス証券取引所
オーストリア: ウィーン証券取引所
ドイツ: フランクフルト証券取引所
ポーランド: ワルシャワ証券取引所
ハンガリー: ブダペスト証券取引所
チェコ: プラハ証券取引所

▼中東・アフリカ

アラブ首長国連邦: NASDAQ ドバイ
グルジア: グルジア証券取引所
キプロス: キプロス証券取引所
バーレーン: バーレーン証券取引所
イラン: テヘラン証券取引所
イラク: イラク証券取引所
イスラエル: テルアビブ証券取引所
ヨルダン: アンマン証券取引所
クウェート: クウェート証券取引所
レバノン: ベイルート証券取引所
オマーン: マスカット証券取引所
パレスチナ: パレスチナ証券取引所
カタール: カタール取引所
サウジアラビア: サウジ証券取引所
シリア: ダマスカス証券取引所
アフガニスタン: アフガニスタン証券取引所
西アフリカ: 西アフリカ証券取引所
アルジェリア: アルジェリア証券取引所
ボツワナ: ボツワナ証券取引所
カメルーン: ドゥアラ証券取引所
エジプト: エジプト証券取引所
ケニア: ナイロビ証券取引所
南アフリカ共和国: ヨハネスブルク証券取引所
スーダン: ハルツーム証券取引所
タンザニア: ダルエスサラーム証券取引所
ザンビア: ルサカ証券取引所
モロッコ: カサブランカ証券取引所
ザンビーク: マプト証券取引所

株式の投資基準とされるROAとは

株式の投資基準とされるROAとは、総資本の経常利益の割合をパーセンテージで表したものです。

ROAは、Return on Assetの略で、総資本経常利益率といいます。

ROAは次の計算式で求めることができます。

ROA＝経常利益÷総資本×100

ROAでは、企業の資本投下によって発生した利益の利回りを調べることができます。これにより、企業の収益率の高さがわかります。収益率が高ければ高いほど株主還元が期待できます。一方、収益率が低ければ株主還元はあまり期待できません。また、金融機関からお金を借りて事業を展開している場合には、金融機関の金利より高いROAでなければその事業は赤字になります。

上場企業のROAの数値は5%以上が一般的で、10%以上であれば収益率の高い企業といえます。

次の表は、2012年6月現在の日経平均株価（日経225）採用銘柄のROAの5%以上の銘柄の一覧です。

銘柄コード	銘柄	ROA
1605/T	国際帝石	5.74%
1963/T	日揮	7.71%
2002/T	日清粉Ｇ	5.33%
3405/T	クラレ	5.19%
3407/T	旭化成	5.17%
3865/T	北越紀州	5.06%
4021/T	日産化	5.90%
4063/T	信越化	5.82%
4151/T	協和キリン	15.83%
4272/T	日化薬	5.70%
4502/T	武田	15.86%
4507/T	塩野義	7.59%
4519/T	中外薬	7.02%
4704/T	トレンド	11.36%
5713/T	住友鉱	6.38%
6301/T	コマツ	8.66%
6501/T	日立	7.64%
6954/T	ファナック	14.03%
7202/T	いすゞ	9.44%
7751/T	キヤノン	6.90%
8031/T	三井物	5.18%
8035/T	東エレク	6.53%
8308/T	りそなＨＤ	11.19%
9433/T	ＫＤＤＩ	6.49%
9766/T	コナミ	6.11%
9983/T	ファーストリテイ	17.88%

2012年6月21日木曜日

株式分析のニックMネクストムーブとは

株式分析のニックMネクストムーブとは、ボリンジャーバンドとケルトナーチャネルズの2つのテクニカル指標によってトレンドを探し出すためのテクニカル指標です。

テクニカル指標のボリンジャーバンドの特徴として、トレンドの発生前にはもみ合いが続いてバンド幅が狭まることがあります。ニックMネクストムーブでは、もみ合いの続いている状態からトレンドの発生をケルトナーチャネルズによって探し出します。

上の図は、チャート画面にニックMネクストムーブを描画したものです。

ボリンジャーバンドの線は、ピンク色と水色の2本の線です。そして、ケルトナーチャネルズの線は、赤色と青色の2本の線です。

ニックMネクストムーブの描く線は、チャートの推移を滑らかにした線であることがわかります。そして、株価が上昇したり下降したりすると、ピンク色と水色の2本のボリンジャーバンドの線が膨らみます。上の図の黄色の四角で囲んだ部分です。

株価の上昇や下降が一段落して、横ばいに推移すると、ピンク色と水色の2本のボリンジャーバンドの線が赤色と青色の2本のケルトナーチャネルズの線の中へ納まります。上の図の青色の四角で囲んだ部分です。ここが次のトレンドへ向けてのもみ合いの続く状態になります。

もみ合いの状態から上昇トレンド、あるいは、下降トレンドが発生すると、ピンク色と水色の2本のボリンジャーバンドの線が赤色と青色の2本のケルトナーチャネルズの線の外側へ出ます。上の図の赤色の四角で囲んだ部分です。この時に株価が下降していれば、売りのエントリーポイントになります。そして、この時に株価が上昇していれば、買いのエントリーポイントになります。

株式分析のスローストキャスティクスとは

株式分析のスローストキャスティクス（Slow Stochastics）とは、現在の株価が過去の高値、安値と比較してどの位の水準にあるのかを調べ、売られすぎ、買われすぎを見極めるためのテクニカル指標のことです。

スローストキャスティクスの計算方法は次の通りです。

▼%Dの計算方法

%D＝（（当日の終値-過去n日間の最安値）のm日間の合計）÷（（過去n日間の最高値-過去n日間の最安値）のm日間の合計）×100

nは5日、9日、14日が良く使われます。また、mは3日が良く使われます。

▼スロー%D（SD）の計算方法

スロー%D＝x日の%Dの単純移動平均

xは3日が良く使われます。

次の図は、チャート画面にスローストキャスティクスを描画したものです。

スローストキャスティクスでの売りのエントリーポイントは、%Dとスロー%Dが80%以上で、かつ、%Dがスロー%Dを上から下へ突き抜けた時です。上の図の緑色の丸で囲んだ部分です。

また、スローストキャスティクスでの買いのエントリーポイントは、%Dとスロー%Dが20%以下で、かつ、%Dがスロー%Dを下から上へ突き抜けた時です。上の図の青色の丸で囲んだ部分です。

また、上の図のように、株価が上昇していてスローストキャスティクスが横ばいで推移している状態、いわゆるダイバージェンスの状態は相場の転換点を表します。上の図では、上昇トレンドから下降トレンドへ転換することを暗示しています。

株式の投資基準とされるPERとは

株式の投資基準とされるPERとは、株価収益率のことです。

PERは、次の計算式で求めることができます。

PER＝株価÷EPS

EPSは、1株当たりの利益額のことで、「当期純利益÷発行済み株式数」で計算されます。

例えば、株価が500円でEPSが25円の場合には、PERは20倍になります。

PER=500円÷25円＝20倍

次の表は、2012年6月20日現在の日経平均株価（日経225）採用銘柄のPERの一覧です。

▼日経平均株価（日経225）採用銘柄のPERの一覧

コード	銘柄	PER
1332	日本水産	28.51
1334	マルハニチロHD	18.65
1605	国際石油開発帝石	8.65
1721	コムシスHD	15.95
1801	大成建設	191.35
1802	大林組	45.95
1803	清水建設	141.76
1812	鹿島建設	56.91
1925	大和ハウス工業	18.31
1928	積水ハウス	16.43
1963	日揮	14.49
2002	日清製粉グループ本社	16.52
2269	明治HD	37.45
2282	日本ハム	18.51
2501	サッポロHD	31.06
2502	アサヒグループHD	14.19
2503	キリンHD	120.65
2531	宝HD	25.31
2768	双日	-
2801	キッコーマン	21.92
2802	味の素	18.34
2871	ニチレイ	14.23
2914	ＪＴ	13.74
3086	Ｊフロント　リテイリング	10.91
3099	三越伊勢丹HD	5.50
3101	東洋紡績	20.50
3103	ユニチカ	17.87
3105	日清紡HD	10.98
3110	日東紡績	32.82
3382	セブン＆アイ・HD	15.81
3401	帝人	20.54
3402	東レ	13.60
3405	クラレ	11.39
3407	旭化成	10.65
3436	ＳＵＭＣＯ	-
3861	王子製紙	12.64
3864	三菱製紙	47.88
3865	北越紀州製紙	6.41
3893	日本製紙グループ本社	-
4004	昭和電工	14.10
4005	住友化学	73.98
4021	日産化学工業	11.30
4041	日本曹達	6.65
4042	東ソー	13.78
4061	電気化学工業	12.19
4063	信越化学工業	18.48
4151	協和発酵キリン	17.49
4183	三井化学	-
4188	三菱ケミカルHD	14.55
4208	宇部興産	7.66
4272	日本化薬	9.93
4324	電通	19.06
4452	花王	20.85
4502	武田薬品工業	21.78
4503	アステラス製薬	19.04
4506	大日本住友製薬	34.99
4507	塩野義製薬	12.65
4519	中外製薬	22.10
4523	エーザイ	16.24
4543	テルモ	23.96
4568	第一三共	86.44
4689	ヤフー	-
4704	トレンドマイクロ	17.05
4901	富士フイルムHD	16.25
4902	コニカミノルタHD	15.94
4911	資生堂	33.01
5002	昭和シェル石油	8.05
5020	ＪＸHD	5.87
5101	横浜ゴム	-
5108	ブリヂストン	13.29
5201	旭硝子	6.83
5202	日本板硝子	-
5214	日本電気硝子	12.51
5232	住友大阪セメント	27.85
5233	太平洋セメント	24.02
5301	東海カーボン	12.14
5332	ＴＯＴＯ	20.41
5333	日本碍子	-
5401	新日本製鐵	19.35
5405	住友金属工業	-
5406	神戸製鋼所	-
5407	日新製鋼	-
5411	ＪＦＥHD	-
5541	大平洋金属	54.98
5631	日本製鋼所	12.38
5701	日本軽金属	19.43
5706	三井金属鉱業	9.27
5707	東邦亜鉛	40.41
5711	三菱マテリアル	31.00
5713	住友金属鉱山	8.06
5714	ＤＯＷＡHD	13.52
5715	古河機械金属	-
5801	古河電気工業	-
5802	住友電気工業	12.80
5803	フジクラ	-
5901	東洋製罐	-
6103	オークマ	10.64
6113	アマダ	37.34
6301	コマツ	11.15
6302	住友重機械工業	10.61
6305	日立建機	13.99
6326	クボタ	14.07
6361	荏原製作所	42.92
6366	千代田化工建設	18.63
6367	ダイキン工業	14.84
6471	日本精工	9.54
6472	ＮＴＮ	22.45
6473	ジェイテクト	20.82
6479	ミネベア	21.56
6501	日立製作所	6.30
6502	東芝	16.95
6503	三菱電機	12.16
6504	富士電機	11.26
6506	安川電機	18.50
6508	明電舎	37.70
6674	ＧＳユアサコーポレーション	12.74
6701	日本電気	-
6702	富士通	18.27
6703	沖電気工業	14.00
6752	パナソニック	-
6753	シャープ	-
6758	ソニー	-
6762	ＴＤＫ	-
6767	ミツミ電機	-
6770	アルプス電気	25.46
6773	パイオニア	27.12
6841	横河電機	34.18
6857	アドバンテスト	-
6902	デンソー	22.41
6952	カシオ計算機	51.00
6954	ファナック	18.27
6971	京セラ	-
6976	太陽誘電	-
7003	三井造船	5.14
7004	日立造船	8.18
7011	三菱重工業	42.82
7012	川崎重工業	15.27
7013	ＩＨＩ	10.21
7201	日産自動車	9.16
7202	いすゞ自動車	7.65
7203	トヨタ自動車	33.81
7205	日野自動車	19.09
7211	三菱自動車工業	18.06
7261	マツダ	-
7267	本田技研工業	21.95
7269	スズキ	16.92
7270	富士重工業	12.66
7731	ニコン	15.73
7733	オリンパス	-
7735	大日本スクリーン製造	30.35
7751	キヤノン	15.80
7752	リコー	-
7762	シチズンHD	19.61
7911	凸版印刷	104.19
7912	大日本印刷	-
7951	ヤマハ	-
8001	伊藤忠商事	4.29
8002	丸紅	5.19
8015	豊田通商	7.78
8031	三井物産	4.90
8035	東京エレクトロン	18.26
8053	住友商事	5.48
8058	三菱商事	5.67
8233	髙島屋	17.60
8252	丸井グループ	29.08
8253	クレディセゾン	30.30
8267	イオン	11.14
8270	ユニー	19.65
8303	新生銀行	36.78
8304	あおぞら銀行	5.76
8306	三菱ＵＦＪフィナンシャルグループ	5.43
8308	りそなHD	3.18
8309	三井住友トラストHD	5.73
8316	三井住友フィナンシャルグループ	6.78
8331	千葉銀行	9.66
8332	横浜銀行	9.30
8354	ふくおかフィナンシャルグループ	8.89
8355	静岡銀行	13.97
8411	みずほフィナンシャルグループ	6.21
8601	大和証券グループ本社	-
8604	野村HD	89.31
8628	松井証券	26.75
8630	ＮＫＳＪHD	-
8725	ＭＳ＆ＡＤインシュアランスグループHD	-
8729	ソニーフィナンシャルHD	16.72
8750	第一生命保険	-
8766	東京海上HD	247.31
8795	Ｔ＆ＤHD	21.09
8801	三井不動産	25.06
8802	三菱地所	32.88
8803	平和不動産	16.99
8804	東京建物	-
8815	東急不動産	5.84
8830	住友不動産	16.25
9001	東武鉄道	26.15
9005	東京急行電鉄	12.20
9007	小田急電鉄	30.11
9008	京王電鉄	26.83
9009	京成電鉄	15.86
9020	東日本旅客鉄道	17.43
9021	西日本旅客鉄道	20.59
9022	東海旅客鉄道	-
9062	日本通運	12.15
9064	ヤマトHD	26.80
9101	日本郵船	-
9104	商船三井	-
9107	川崎汽船	-
9202	全日本空輸	20.59
9301	三菱倉庫	18.58
9412	スカパーＪＳＡＴHD	-
9432	ＮＴＴ	9.50
9433	ＫＤＤＩ	-
9437	エヌ・ティ・ティ・ドコモ	-
9501	東京電力	-
9502	中部電力	-
9503	関西電力	-
9531	東京ガス	21.64
9532	大阪ガス	14.51
9602	東宝	24.56
9613	エヌ・ティ・ティ・データ	-
9681	東京ドーム	118.95
9735	セコム	21.40
9766	コナミ	10.91
9983	ファーストリテイリング	28.75
9984	ソフトバンク	9.17

次の図は、2012年6月20日現在の日経平均株価（日経225）採用銘柄のPERと株価の散布図です。PERがマイナスの銘柄と株価が6000円以上の銘柄は除いています。

X軸が株価、Y軸がPERです。黒色の直線は線形近似曲線です。

上の図の線形近似曲線からPERはほぼ25倍であることがわかります。PERが25倍より高い銘柄は買われすぎであり、25倍より低い銘柄は売られすぎになります。これらの株をバリュー株といいます。

しかし、何らかの理由があって市場が反応していない可能性もあるので、他の方法で調査する必要があります。

登録: 投稿 (Atom)