株式の投資基準とされる固定比率とは

株式の投資基準とされる固定比率とは、企業の固定資産の株主資本に対する割合をパーセンテージで表したものです。

固定比率は、固定資産は返済不要の株主資本以下に収めるべきという考えに基づいて算出し、投資の判断基準とします。

固定比率は、次の計算式で求めることができます。

固定比率＝固定資産÷株主資本×100

例えば、固定資産が2000億円で株主資本が2500億円ならば、固定比率は80%になります。

固定比率＝2000億円÷2500億円×100＝80%

固定比率は、企業が株主資本で固定資産を賄えているかどうかを調べるもので、数値が100%未満であれば財務内容の安全性の高い企業であると判断することができます。ちなみに、固定資産が株主資本よりも少なければ固定比率は100%未満になります。

固定比率は、企業の貸借対照表から算出できます。

上の貸借対照表では、固定資産合計額が15248百万円、株主資本が37701百万円です。固定比率は、次の計算式で求めることができます。

固定比率＝15248百万円÷37701百万円×100≒40.44%

株式の投資基準とされる流動比率とは

株式の投資基準とされる流動比率とは、流動負債の流動資産の割合をパーセンテージで表したものです。

流動比率は次の計算式で求めることができます。

流動資産÷流動負債×100

例えば、流動資産が10億円、流動負債が4億円であれば、流動比率は250%になります。

流動比率＝10億円÷4億円×100＝250%

流動資産は、1年以内に現金にできる資産のことです。また、流動負債は、1年以内に支払わなけれなならない返済額のことです。

流動比率は、流動資産と流動負債のどちらかが多いかによって、企業の支払い能力が判断できます。

▼流動資産＞流動負債の時
流動資産が流動負債を上回っている時は、すべて返済しても流動資産に余りがあるため支払い能力があると判断することができます。

▼流動資産＜流動負債の時
流動資産が流動負債を下回っている時は、すべて返済した場合、流動資産は0になり、さらに負債を抱えてしまうため、支払能力がないと判断することができます。

流動比率は、企業の貸借対照表を見ればわかります。

下は流動比率が100%を上回っている場合の例です。

流動比率＝161965÷67890×100＝238.57%



下は流動比率が100%を割っている場合の例です。

流動比率＝176017÷638474×100＝27.57%

株式の投資基準とされる当座比率とは

株式の投資基準とされる当座比率とは、流動負債の当座資産の割合をパーセンテージで表したものです。

当座比率は次の計算式で求めることができます。

当座資産÷流動負債×100

例えば、当座資産が6億円、流動負債が5億円であれば、当座比率は120%になります。

当座比率＝6億円÷5億円×100＝120%

当座資産は、流動資産のうち特に換金性の高いものを指します。当座資産には、現金や預金、一時所有の有価証券、売掛金、受取手形などが挙げられます。ちなみに、換金性の低いものにはたな卸資産とその他流動資産が挙げられます。たな卸資産は、倉庫に保管した商品、売れ残りの商品などが挙げられます。その他流動資産には、短期貸付金、未収金、未収入金、前渡金、前払費用、仮払金、立替金などが挙げられます。

一般的に、当座比率が80%以上であれば企業の支払能力があると判断することができます。

当座比率は、企業の貸借対照表を見ればわかります。



流動資産の「現金及び現金同等物」、「定期預金」、「有価証券」、「営業債権」の合計額が当座資産になります。なお、有価証券については一時所有でなければ当座資産の計算対象から除外します。

上の貸借対照表から、当座比率を計算します。

（677312+49968+2438+61122+1009361+49687-7337）÷1838951×100＝100.20%

株式相場で用いられる高値、安値とは

株式相場で用いられる高値とは、ある期間での一番高かった株価のことです。また、安値は、一番安かった株価のことです。また、高値、安値を付けた日は大商いの取引になったり、相場の転換点であったりすることがあります。

ここでは、高値、安値に関連する用語を紹介します。

▼高値引け、安値引け
高値引けは、その日の取引が高値で終わることです。高値と終値が同値の場合です。安値引けは、その日の取引が安値で終わることです。安値と終値が同値になります。

高値引けの例


安値引けの例


▼高値寄り、安値寄り
高値寄りは、その日の寄付きが前日の終値よりも高値で始まることです。安値寄りは、その日の寄付きが前日の終値よりも安値で始まるとです。

高値寄りの例


安値寄りの例


▼上場来高値、上場来安値
上場来高値は、その銘柄が上場してから現在までの中で一番高い株価をつけることです。上場来安値は、その銘柄が上場してから現在までの中で一番安い株価をつけることです。



▼年初来高値、年初来安値
年初来高値は、1月から現在までの中で一番高い株価をつけることです。年初来安値は、1月から現在までの中で一番安い株価をつけることです。



▼高値圏、安値圏
高値圏は、ある期間において株価が高値の範囲にあることです。高値圏の範囲は特に決められていませんが、一般的には期間中の高値と安値の間の80%以上の範囲であることが多いようです。安値圏は、ある期間において株価が安値の範囲にあることです。安値圏の範囲は特に決められていませんが、一般的には期間中の高値と安値の間の20%以下の範囲であることが多いようです。



▼高値取引、安値取引
高値取引は、その日の中で高値圏で取引が行われていることです。安値取引は、その日の中で安値圏で取引が行われていることです。「前場は安値取引だったが、前場は一転して高値取引が続いた」などのように使われます。

▼高値拾い、安値拾い
高値拾いは、株式を高値圏で売り建玉したことです。また、安値拾いは、株式を安値圏で買ったことです。高値拾い、安値拾いの「拾う」はよい意味を表す時に用いられます。



▼高値掴み、安値掴み
高値掴みは、株式を高値圏で買ったことです。また、安値掴みは、株式を安値圏で売り建玉したことです。高値掴み、安値掴みの「掴む」は悪い意味を表す時に用いられます。

株式取引でのサヤ取りの方法

サヤ取り（鞘取り）とは、2つの銘柄、あるいはそれ以上の銘柄の価格差を取る売買手段のことです。

株式取引でのサヤ取りの方法は、通常は2つの同じような値動きをする銘柄を選び、1つは売り、もう1つは買いのポジションを持ちます。2つの銘柄は基本的に同じ値動きをするため、収支はほとんど0で推移します。しかし、僅かなブレが生じた時に収支がプラスになることがあります。この時に2つの銘柄とも決済注文をして利益を確定するというものです。

ここでは、株式取引でのサヤ取りの方法を紹介します。



上の図は、ホンダとトヨタ自動車の株価をチャートに表示したものです。株価は異なりますが、ほとんど同じような値動きをしていることがわかります。

2月6日の週に、ホンダを信用取引により1000株売って、同じ日にトヨタ自動車を1000株買ったとします。上の図の青色の四角で囲んだ部分です。



上の表は、ホンダとトヨタ自動車のその後の値動きです。

上の表の4月16日の週には、ホンダは2866円に値上がりして、トヨタ自動車も3295円に値上がりしています。この時点で決済をすると、収支は次のようになります。

▼ホンダ
（2770円-2866円）×1000株＝-96000円
▼トヨタ自動車
（3295円-3060円）×1000株＝235000円

収支の合計は139000円のプラスになります。なお、売買手数料などの諸経費がかかるため、利益はこの金額より少なくなります。

-96000円+235000円＝139000円

サヤ取りのメリットは、同じような値動きをする2つの銘柄を売買することで、リスクを抑えることができるという点が挙げられます。一方、サヤ取りのデメリットは、信用取引を行うため期限までに決済をしなければならないという点が挙げられます。期限までにプラスにならない場合もあるため、その時は損切りすることになります。また、サヤ取りは僅かな価格差を狙うため、相場に張り付いていなければなりません。

株式の投資基準とされる固定長期適合率とは

株式の投資基準とされる固定長期適合率とは、企業の固定資産の株主資本と固定負債に対する割合をパーセンテージで表したものです。

固定長期適合率は、固定資産が株主資本と固定負債の合計額以下かどうかを調べるための指標です。固定負債は借入金ですが、返済日まで時間があるため企業の資金繰りに影響しないという考えから株主資本と合わせて計算します。

固定長期適合率は、次の計算式で求めることができます。

固定長期適合率＝固定資産÷（株主資本+固定負債）×100

固定長期適合率は、固定比率と同様に、数値が100%未満であれば財務面では安全性の高い企業であると判断することができます。

固定長期適合率は、企業の貸借対照表から算出できます。



上の貸借対照表では、固定資産が1373023百万円、株主資本が848333百万円、固定負債が695920百万円になっています。固定長期適合率、次の計算式で求めることができます。

固定長期適合率＝1373023百万円÷（848333百万円+695920百万円）×100≒88.91%

株式の投資基準とされるBPSとは

株式の投資基準とされるBPS（Book-value Per Share）とは、1株あたり純資産のことです。

BPSは、次の計算式で求めることができます。

BPS＝純資産÷発行済み株式数

BPSは、企業の解散時に株主に分配されるべき金額とされ、企業の解散価値を示したものです。

BPSの数値が大きいほど純資産が大きいことになり、安定した資産を保有していることになります。

BPS、純資産、発行済み株式数は、企業の決算報告書に記載されています。



上の決算報告書に記載されているBPS(962.41円）の算出方法は次の通りです。

BPSでの発行済み株式数は、自己株式を含まない数なので、「期末発行済株式数（自己株式を含む）」から「期末自己株式数」を差し引きます。

1811428430-9128871＝1802299559

純資産は、百万円単位なので、1円単位に直します。

1734546百万円＝1734546000000円

よって、BPSは次の計算式で求めることができます。

BPS＝1734546000000÷1802299559≒962.41

次の表は、2012年6月25日現在の日経平均株価（日経225）採用銘柄のうち、BPSが1000円以上の銘柄の一覧です。

コード	銘柄	BPS
9022	ＪＲ東海	638717.7
9433	ＫＤＤＩ	540008.2
1605	国際帝石	533784.5
9613	ＮＴＴデータ	216107.6
2914	ＪＴ	202039.2
8750	第一生命	104001.9
9412	スカパーＪ	53676.6
6971	京セラ	6650.0
6954	ファナック	4575.4
9020	ＪＲ東日本	4074.5
3893	日本紙	3894.6
9432	ＮＴＴ	3843.1
8316	三井住友	3317.4
8766	東京海上	3265.1
4901	富士フイルム	3172.8
9021	ＪＲ西日本	3037.1
9735	セコム	2601.2
6762	ＴＤＫ	2593.2
9983	ファーストリテイ	2449.9
8725	ＭＳ＆ＡＤ	2152.2
7203	トヨタ	2091.7
8035	東エレク	2090.8
6902	デンソー	1975.2
4502	武田	1901.3
4324	電通	1858.7
4523	エーザイ	1851.2
6758	ソニー	1810.1
5901	洋カン	1789.3
9502	中部電	1774.6
8253	クレセゾン	1755.5
4503	アステラス薬	1708.9
4063	信越化	1575.7
3382	７＆Ｉ－ＨＤ	1568.3
5108	ブリヂストン	1475.4
7751	キヤノン	1437.3
9503	関西電	1324.0
9766	コナミ	1268.7
4507	塩野義	1265.4
6767	ミツミ	1256.4
7269	スズキ	1253.6
8058	三菱商	1228.8
6367	ダイキン	1167.7
3099	ミツコシイセタン	1154.4
8015	豊通商	1134.7
9301	三菱倉	1133.4
2502	アサヒ	1119.0
4568	第一三共	1104.2
8355	静岡銀	1097.6
7912	大日印	1009.6
7911	凸版印	1005.6

株式の投資基準とされるPBRとは

株式の投資基準とされるPBR（Price Book-value Ratio）とは、時価総額が株主資本の何倍かを示す指標のことで、株価純資産倍率とも呼ばれています。

PBRは、次の計算式で求めることができます。

PBR＝株価÷1株あたり純資産（BPS）

BPSは、企業の解散時に株主に分配されるべき金額とされ、企業の解散価値を示したものです。よって、PBRが1倍未満の場合は企業の解散価値を下回る株価であり、割安株と判断することができます。しかし、赤字決算を出しそうな銘柄でもPBRは低いことがあり、そのような銘柄は割安株とはいえません。

次の表は、2012年6月25日現在の日経平均株価（日経225）採用銘柄のうち、PBRが1倍未満の銘柄の一覧です。

コード	銘柄	PBR
1605	国際帝石	0.84倍
1801	大成建	0.87倍
1802	大林組	0.77倍
1803	清水建	0.81倍
1928	積水ハウス	0.74倍
2002	日清粉Ｇ	0.96倍
2501	サッポロＨＤ	0.74倍
2503	キリンＨＤ	0.97倍
2768	双日	0.44倍
3086	Ｊフロント	0.73倍
3099	ミツコシイセタン	0.71倍
3101	東洋紡	0.64倍
3103	ユニチカ	0.77倍
3105	日清紡ＨＤ	0.75倍
3861	王子製紙	0.87倍
3864	三菱紙	0.64倍
3865	北越紀州	0.63倍
3893	日本紙	0.32倍
4004	昭電工	0.97倍
4041	日曹達	0.70倍
4061	電化	0.97倍
4183	三井化学	0.73倍
4506	大日住薬	0.84倍
4507	塩野義	0.87倍
4901	富士フイルム	0.50倍
5002	昭和シェル	0.86倍
5020	ＪＸ	0.81倍
5214	日電硝	0.57倍
5232	住阪セメ	0.90倍
5301	東海カ	0.88倍
5401	新日鉄	0.99倍
5407	日新鋼	0.61倍
5541	大平金	0.63倍
5701	日軽金	0.77倍
5707	東邦鉛	0.71倍
5711	三菱マ	0.90倍
5715	古河機	0.69倍
5803	フジクラ	0.63倍
5901	洋カン	0.55倍
6113	アマダ	0.54倍
6361	荏原	0.74倍
6472	ＮＴＮ	0.81倍
6473	ジェイテクト	0.94倍
6504	富士電機	0.94倍
6701	ＮＥＣ	0.64倍
6752	パナソニック	0.93倍
6753	シャープ	0.81倍
6758	ソニー	0.64倍
6767	ミツミ	0.46倍
6773	パイオニア	0.80倍
6952	カシオ	0.98倍
7003	三井造	0.64倍
7011	三菱重	0.94倍
7261	マツダ	0.63倍
7752	リコー	0.83倍
7911	凸版印	0.55倍
7912	大日印	0.68倍
7951	ヤマハ	0.97倍
8233	高島屋	0.80倍
8252	丸井Ｇ	0.68倍
8253	クレセゾン	0.91倍
8270	ユニー	0.89倍
8303	新生銀	0.38倍
8304	あおぞら	0.69倍
8306	三菱ＵＦＪ	0.63倍
8309	三住トラスト	0.57倍
8316	三井住友	0.78倍
8331	千葉銀	0.64倍
8332	横浜銀	0.61倍
8354	ふくおか	0.38倍
8355	静岡銀	0.72倍
8411	みずほ	0.73倍
8601	大和証Ｇ	0.58倍
8604	野村ＨＤ	0.61倍
8725	ＭＳ＆ＡＤ	0.63倍
8750	第一生命	0.89倍
8766	東京海上	0.62倍
8803	平和不	0.47倍
8804	東建物	0.68倍
9062	日通	0.98倍
9101	郵船	0.79倍
9104	商船三井	0.62倍
9107	川崎船	0.73倍
9301	三菱倉	0.70倍
9412	スカパーＪ	0.63倍
9501	東電	0.52倍
9502	中部電	0.69倍
9503	関西電	0.74倍
9681	ドーム	0.84倍

株式の株価水準による分類

株式市場に上場している銘柄を分類する方法の1つに、株価水準が挙げられます。株価水準では、株価の高い、安いによって銘柄を分類します。

一般的に株価水準では、次のように分類します。

• 値がさ株（値嵩株）
• 中位株
• 低位株
• 超低位株

▼値がさ株（値嵩株）
値がさ株は、1株あたりの株価が比較的高い銘柄のことです。値がさ株に定義はなく、その時の相場の水準により変わります。2012年6月現在、1株あたりの株価が3,000円以上の銘柄を値がさ株ということが多いようです。値がさ株は、精密機器や製薬会社など、技術力の高い銘柄が多い点が特徴です。また、株価収益率が高く、配当などの株主還元を行う銘柄も多いようです。

次の表は、2012年6月25日現在の日経平均株価（日経225）採用銘柄のうち値嵩株の一覧です。

コード	銘柄	株価
7203	トヨタ	3080
9021	ＪＲ西日本	3120
7751	キヤノン	3170
4543	テルモ	3215
4503	アステラス	3315
4523	エーザイ	3330
6762	ＴＤＫ	3385
2269	明治ＨＤ	3450
9735	セコム	3450
4502	武田	3495
9432	ＮＴＴ	3525
8035	東エレク	3765
4063	信越化	4325
9020	ＪＲ東日本	4750
6971	京セラ	6700
6954	ファナック	12620
9983	ファストリ	15310
4689	ヤフー	24870
9412	スカパーＪ	33000
8750	第一生命	90600
9437	ＮＴＴドコモ	127800
9613	ＮＴＴデータ	229200
1605	国際石開帝石	434500
2914	ＪＴ	435500
9433	ＫＤＤＩ	505000
9022	ＪＲ東海	617000

▼中位株
中位株は、1株あたりの株価が値がさ株よりも低く低位株よりも高い銘柄のことです。中位株に定義はなく、その時の相場の水準により変わります。2012年6月現在、1株あたりの株価が500円以上3,000円未満の銘柄を中位株ということが多いようです。中位株も値がさ株と同様に株価収益率が高く、配当などの株主還元を行う銘柄が多いのが特徴です。

次の表は、2012年6月25日現在の日経平均株価（日経225）採用銘柄のうち中位株の一覧です。

コード	銘柄	株価
7911	凸版	501
8002	丸紅	517
3402	東レ	529
6103	オークマ	533
9008	京王	545
5201	旭硝子	554
5332	ＴＯＴＯ	558
6770	アルプス	560
7205	日野自	560
6767	ミツミ	565
8252	丸井Ｇ	570
8233	高島屋	575
5101	浜ゴム	578
7735	スクリン	589
6506	安川電	606
4902	コニカミノル	608
3105	日清紡ＨＤ	611
7912	大日印	622
6503	三菱電	625
9009	京成	625
6752	パナソニック	632
7270	富士重	641
7752	リコー	655
6326	クボタ	696
1928	積ハウス	706
4272	日化薬	714
7201	日産自	728
4021	日産化	735
9007	小田急	746
7951	ヤマハ	752
3436	ＳＵＭＣＯ	770
6976	太陽誘電	775
8355	静岡銀	779
4506	大日本住友	782
6841	横河電	795
6473	ジェイテクト	796
9301	三菱倉	798
8001	伊藤忠	803
3099	三越伊勢丹	806
4151	協和キリン	808
8795	Ｔ＆Ｄ	822
8270	ユニー	827
5333	ガイシ	853
1721	コムシスＨＤ	884
2002	日清粉Ｇ	887
5713	住友鉱	900
9503	関西電	922
5901	洋カン	926
2801	キッコマン	930
2503	キリンＨＤ	938
5802	住友電	948
6366	千代建	976
8267	イオン	980
2282	日ハム	1019
3405	クラレ	1037
4507	塩野義	1047
1925	ハウス	1053
8053	住友商	1077
2802	味の素	1109
6758	ソニー	1135
8031	三井物	1142
6857	アドテスト	1181
4911	資生堂	1200
7733	オリンパス	1206
9502	中部電	1208
3893	日本紙	1230
9064	ヤマトＨＤ	1237
8729	ＳＯＮＹＦＨ	1250
9602	東宝	1291
4568	第一三共	1298
5411	ＪＦＥ	1308
8725	ＭＳ＆ＡＤ	1325
8802	菱地所	1338
8801	三井不	1434
4519	中外薬	1459
8015	豊田通商	1464
6305	日立建機	1481
4901	富士フイルム	1493
8058	三菱商	1554
7269	スズキ	1593
8253	クレセゾン	1602
8630	ＮＫＳＪＨＤ	1617
2502	アサヒ	1664
5108	ブリヂストン	1774
9766	コナミ	1794
8830	住友不	1822
6301	コマツ	1866
8766	東京海上	1934
4452	花王	2077
6367	ダイキン	2094
1963	日揮	2205
4324	電通	2218
4704	トレンド	2248
3382	セブン＆アイ	2264
7731	ニコン	2375
8316	三井住友ＦＧ	2501
6902	デンソー	2541
7267	ホンダ	2661
9984	ソフトバンク	2761

▼低位株
低位株は、1株あたりの株価が中位株よりも低く超低位株よりも高い銘柄のことです。低位株に定義はなく、その時の相場の水準により変わります。2012年6月現在、1株あたりの株価が100円以上500円未満の銘柄を低位株ということが多いようです。低位株は財務内容に何らかの問題があり、相場からの関心が薄い銘柄などが多いことが特徴です。しかし、中には財務内容が大幅に改善されて株価が急騰する銘柄も含まれています。

次の表は、2012年6月25日現在の日経平均株価（日経225）採用銘柄のうち低位株の一覧です。

コード	銘柄	株価
7261	マツダ	104
3101	東洋紡	105
5407	日新鋼	106
7003	三井造	111
1334	マルハニチロ	120
6701	ＮＥＣ	123
2768	双日	126
8411	みずほＦＧ	127
5405	住金	128
6703	ＯＫＩ	129
9107	川崎汽	154
4004	昭電工	159
9501	東電	166
7013	ＩＨＩ	168
5233	太平洋セメ	171
8304	あおぞら銀	175
8803	平和不	176
5401	新日鉄	177
5706	三井金	177
4208	宇部興	178
5801	古河電	185
6504	富士電機	187
4183	三井化学	197
1801	大成建	201
1812	鹿島	209
9101	郵船	209
7012	川重	212
4042	東ソー	213
1332	日水	216
5711	三菱マ	223
8309	三井住友トラ	225
9202	ＡＮＡ	230
5803	フジクラ	233
9681	東京ドーム	238
3110	日東紡	245
2501	サッポロＨＤ	249
4005	住友化	250
3401	帝人	254
5232	住友大阪	254
6472	ＮＴＮ	254
1803	清水建	260
6508	明電舎	278
8604	野村	281
9104	商船三井	281
8804	東建物	284
4061	電化	285
8601	大和	285
3861	王子紙	290
6361	荏原	291
8354	ふくおかＦＧ	292
6502	東芝	297
5707	東邦鉛	298
6773	パイオニア	303
4041	日曹達	310
8308	りそなＨＤ	312
7011	三菱重	313
9062	日通	314
9532	大ガス	318
5541	大平金	325
1802	大林組	326
6302	住友重	334
6479	ミネベア	339
5301	東海カ	341
9005	東急	349
8332	横浜銀	350
6674	ＧＳユアサ	356
4188	三菱ケミＨＤ	357
8306	三菱ＵＦＪ	364
8815	東急不	373
6702	富士通	376
2871	ニチレイ	379
3086	Ｊフロント	386
9531	東ガス	386
9001	東武	392
5020	ＪＸ	405
7202	いすゞ	405
6753	シャープ	410
3865	北越紀州紙	411
3407	旭化成	420
5631	日製鋼	427
8628	松井	438
6113	アマダ	442
8331	千葉銀	450
7762	シチズンＨＤ	457
6952	カシオ	471
6501	日立	473
5714	ＤＯＷＡ	477
2531	宝ＨＬＤ	486
5214	日電硝	486
5002	昭和シェル	499
6471	日精工	499

▼超低位株
超低位株は、1株あたりの株価が低位株よりも低い銘柄のことです。超低位株に定義はなく、その時の相場の水準により変わります。2012年6月現在、1株あたりの株価が100円未満の銘柄を超低位株ということが多いようです。超低位株には、大きな赤字を出したりするなど財務内容に問題のある銘柄が含まれています。株式を安価で購入できるというメリットがありますが、財務内容の確認は必要でしょう。

次の表は、2012年6月25日現在の日経平均株価（日経225）採用銘柄のうち超低位株の一覧です。

コード	銘柄	株価
3103	ユニチカ	42
5715	古河機金	67
3864	三菱紙	77
7211	三菱自	79
5202	板硝子	89
8303	新生銀	89
5406	神戸鋼	95
7004	日立造	95
5701	日軽金	98

株式の配当金や株主優待、新株を受け取るには

株主は、その企業の経済的な利益を受け取る権利を持っています。その中でもよく知られているのが配当金、株主優待、新株です。

配当金

企業の利益をお金で受け取ることができます。配当金は、会社の利益を株主の出資比率によって配分されます。企業の利益がない場合や、利益があっても企業の判断で配当金を受け取れないことがあります。

株主優待

商品券や割引券といったお金以外の物を受け取ることができます。株主優待は、その企業の商品が購入できる商品券であったり、施設の割引券であったりします。

新株

株式分割によって新たに株式を受け取ることができます。

株式の配当金や株主優待、新株を受け取るには、企業の決めた配当基準日に株主として登録されていることが条件になります。配当基準日は企業の決済日であることが多いようですが、企業によっては違う日の場合もあるので確認する必要があります。配当基準日は、権利確定日ともいいます。

配当基準日に株主として登録されるには、3営業日前の時点で株主であること（株式を保有していること）が条件になります。配当基準日に証券会社から株式を買っても配当金や株主優待、新株を受け取ることはできません。

例えば、配当基準日が3月31日の場合、配当金や株主優待、新株を受け取るには3月28日の時点で株式を保有していなければなりません。土曜日や日曜日をまたぐ場合には、その日はカウントしません。3月28日が土曜日で3月29日が日曜日なら、配当金や株主優待、新株を受け取るには3月26日の時点で株式を保有していなければなりません。

なお、権利のなくなった初日（配当基準日の2営業日前）を「権利落ち日」といいます。

次の表は、配当基準日が3月31日（火曜日）の場合の権利の有無を表したものです。

日付	内容	権利
3月26日（木）	配当基準日の3営業日前	あり
3月27日（金）	配当基準日の2営業日前（権利落ち日）	なし
3月28日（土）		なし
3月29日（日）		なし
3月30日（月）	配当基準日の1営業日前	なし
3月31日（火）	配当基準日 （権利確定日）	なし

3月25日に株式を買って翌26日まで売らなければ権利は生じます。しかし、3月25日に株式を買って翌26日に売った場合には権利は消滅します。3月27日以降に株式を買っても権利は生じません。3月26日に株式を買って翌日に売っても権利は生じます。