株式の信用取引における空売りと空買いとは

株式の信用取引では、空売りと空買いの2通りの取引方法があります。

空売りでは、最初に株式の売り注文をして、取引を終える時に株式を買い戻す取引を行います。空売りは、株価が高い時に売って安くなったら買い戻します。例えば、1株の株価が1000円の時に1000株の空売りをして、900円で買い戻せば10万円の利益になります。

（1000円-900円）×1000株＝10万円

また、1株の株価が1000円の時に1000株の空売りをして、1200円で買い戻せば20万円の損失になります。

（1000円-1200円）×1000株＝-20万円

一方、空買いでは、最初に株式の買い注文をして、取引を終える時に株式を売る取引を行います。空買いは、株価が安い時に買って高くなったら売ります。例えば、1株の株価が800円の時に1000株の空買いをして、850円で売れば5万円の利益になります。

（850円-800円）×1000株＝5万円

また、1株の株価が2000円の時に1000株の空買いをして、1900円で売れば10万円の損失になります。

（1900円-2000円）×1000株＝-10万円

空売りと空買いのタイミングは、現物取引と同じタイミングと考えてよいでしょう。つまり、逆張りの手法を用いるなら、株価が高い時に空売りを行い、株価が安い時に空買いをするというものです。

また、順張りの手法を用いるなら、株価が高い時に空買いを行い、株価が安い時に空売りをするというものです。

株価の時系列データを取得するには

株価の時系列データとは、ある一定期間での始値、高値、安値、終値、出来高の数値のことです。期間は日足、週足、月足で分ける場合が多く、FX（外国為替証拠金取引）で用いる1時間足、1分足といった短時間の時系列データはあまり用いられません。

株価の時系列データは、証券会社のWebサイトや株式情報を提供しているWebサイトなどから取得できます。

ここでは、Yahoo!の提供するYahoo!ファイナンスから時系列データを取得してExcelに取り込むまでの方法を紹介します。

1. ブラウザを起動して、Yahoo!ファイナンスのページを表示します。
2. 時系列データを取得したい銘柄、あるいは、コードを入力します。
3. 「時系列」のタブをクリックすると直近の日足データが表示されます。

4. 上の図のように、時系列データの左上（赤色の四角で囲んだ部分）から右下（緑色の四角で囲んだ部分）までをマウスでドラッグします。
5. ドラッグした部分の文字が反転するので、「Ctrl」キーを押しながら「C」のキーを押します。時系列データをコピーした状態になります。
6. Excelを起動して、A1のセルをクリックしてから「Ctrl」キーを押しながら「V」のキーを押します。

7. 時系列データがExcelのシートに表示されます。日付などが「###」で表示されている場合には、列の幅を調節して「###」が表示されないようにします。上の図では、A列とB列の間をダブルクリックするとA列の日付が表示されるようになります（赤色の丸で囲んだ部分です）。

上の図では、データは新しい日付順に並んでいます。データの並びを古い日付順にするには、時系列データを選択した状態で、メニューの「データ」、「並べ替え」を選び、「並べ替え」の最優先されるキーに「日付」を指定してOKのボタンをクリックします。

すると、古い日付順にデータが並べ替えられます。

もっと長い期間の時系列データが欲しい時、週足、月足でのデータが欲しい時はページの下方にある設定ボックスから行えます。

Yahoo!ファイナンス以外にも時系列データを取得することができます。リンク先は、NTT（9432）の時系列データのページです。

• 松井証券
• msnマネー

株式の投資判断とされる配当利回り変化率とは

株式の投資判断とされる配当利回り変化率とは、現在の配当利回りが、過去の配当利回りと比べてどのくらい変化したかをパーセンテージで表したものです。

配当利回りは、次の計算式で求めることができます。

配当利回り＝配当金÷株価×100

例えば、配当金が20円で株価が400円であれば、配当利回りは5%になります。

配当利回り＝20円÷400円×100＝5%

配当利回り変化率は、次の計算式で求めることができます。

配当利回り変化率＝現在の配当利回り÷過去の配当利回り×100-100

1年前の配当金が20円、株価が500円で、現在の配当金が20円、株価が400円であれば、配当利回り変化率は25%になります。

配当利回り変化率＝（20÷400×100）÷（20÷500×100）×100-100＝25%

配当利回り変化率が上昇した場合には、過去に比べて現在の配当利回りのほうがよいことを表しますので、買い方の増加が見込まれて株価の上昇が期待できます。一方、配当利回り変化率が下降した場合には、過去に比べて現在の配当利回りのほうが悪いことを表しますので、売り方の増加が見込まれて株価の下降を予想することができます。

しかし、配当金の変化がなくその銘柄に悪い材料が出現して株価が下降しただけでも配当利回り変化率が上昇するため、配当利回り変化率の数値だけで売買の判断をするのは危険です。

次の表は、2012年7月2日現在の配当利回り変化率の50%以上の銘柄の一覧です。比較日は半年前です。

コード	銘柄	配当利回り変化率
4369	トリケミカル研究所	50.25
6888	アクモス	50.88
5727	東邦チタニウム	51.06
5358	イソライト工業	53.25
4100	戸田工業	53.88
3092	スタートトゥデイ	53.92
2730	エディオン	54.14
6640	第一精工	54.39
2352	エイジア	55.63
3634	ソケッツ	57.23
4082	第一稀元素化学工業	58.16
6255	エヌ・ピー・シー	58.64
5214	日本電気硝子	58.94
6294	オカダアイヨン	59.19
5202	日本板硝子	63.22
2121	ミクシィ	64.14
6753	シャープ	65.67
7513	コジマ	66.00
4109	ステラ　ケミファ	66.88
3632	グリー	68.06
3622	ネットイヤーグループ	71.05
7022	サノヤスＨＬＤＧ	89.76
3277	サンセイランディック	97.46
2138	クルーズ	98.68
2489	アドウェイズ	105.98
7018	内海造船	113.91
4330	セラーテムテクノロジー	1744.10

株式の投資判断とされるPBR変化率とは

株式の投資判断とされるPBR変化率とは、現在のPBRが、過去のPBRと比べてどのくらい変化したかをパーセンテージで表したものです。

PBRは、次の計算式で求めることができます。

PBR＝株価÷1株あたり純資産（BPS）

例えば、株価が400円で1株あたり純資産が450円であれば、PBRは0.89倍になります。

PBR＝400円÷450円≒0.89倍

PBR変化率は、次の計算式で求めることができます。

PBR変化率＝現在のPBR÷過去のPBR×100-100

1年前のPBRが0.97倍で、現在のPBRが0.89倍であれば、PBR変化率は-8.24%になります。

PBR変化率＝0.89÷0.97×100-100≒-8.24%

一般的に、PBRが1倍未満の銘柄は割安株といわれています。PBR変化率がマイナスの場合には、過去に比べて現在のPBRが小さいことになり、割安株の方向へ進んでいることを表します。一方、PBR変化率がプラスの場合には、過去に比べて現在のPBRが大きいことになり、割安株の方向とは逆の方向へ進んでいることになります。

以上のことから、PBR変化率のマイナスの銘柄の中から割安株を探し出せる可能性があります。しかし、業績悪化や赤字決算などでPBRが1倍を割ることがあるため、PBR変化率だけで割安株と判断することはできません。

次の表は、2012年7月2日現在のPBRが1倍以下で、かつ、PBR変化率が-50%以下の銘柄の一覧です。比較日は1年前です。

コード	銘柄	PBR変化率	PBR
1412	チャイナ・ボーチー・エンバイロ	-93.54	0.15
3653	モルフォ	-67.40	0.86
3776	ブロードバンドタワー	-50.00	0.57
4330	セラーテムテクノロジー	-97.30	0.14
4875	メディシノバ	-99.61	0.01
6255	エヌ・ピー・シー	-69.04	0.92
6294	オカダアイヨン	-53.39	0.31
6327	北川精機	-69.93	0.22
6728	アルバック	-65.24	0.40
6890	フェローテック	-54.11	0.44
7018	内海造船	-59.24	0.29
7863	平賀	-50.92	0.80
9399	新華ＨＬＤＧ・リミテッド	-98.88	0.01

株式の投資判断とされる売上債権回収率とは

株式の投資判断とされる売上債権回収率とは、売上債権の売上高の割合をパーセンテージで表したものです。

売上債権とは、売掛金や受取手形のことで、貸借対照表では現金や商品、有価証券などと同じく流動資産として計上されます。

売上債権回収率の値が高い場合には、売上債権の売上高の占める割合が高いことになります。売上債権は、取引先から回収不能できないというリスクを抱えています。また、取引先との関係でなかなか回収できないケースもあるようです。そのため、企業の資金繰りに悪い影響を及ぼす可能性があります。

投資判断としての売上債権回収率は、値が低ければ低いほど回収不能のリスクが小さくなるため良い判断ができます。また、前年度と比較して売上債権回収率が低くなっていたり、売上債権回転率が良かったりすれば、売上債権回収率が高くても悪い判断材料にならないことが多いようです。売上債権回収率は、値業種全体の傾向や同業の他企業との比較などで判断するのもよいでしょう。

次の表は、2012年7月現在の売上債権回収率が1%以下の銘柄の一覧です。

コード	銘柄	売上債権回収率
2388	ウェッジHD	0.85
2447	NowLoading	0.72
4351	山田債権回収管理総合事務所	0.90
8073	MAGねっとHD	0.35
8253	クレディセゾン	0.27
8423	フィデック	0.22
8426	ニッシン債権回収	0.66
8473	SBI HD	0.63
8511	日本証券金融	0.01
8512	大阪証券金融	0.05
8513	中部証券金融	0.06
8515	アイフル	0.20
8519	ポケットカード	0.21
8570	イオンクレジットサービス	0.27
8572	アコム	0.18
8584	ジャックス	0.04
8585	オリエントコーポレーション	0.06
8586	日立キャピタル	0.08
8589	アプラスフィナンシャル	0.06
8591	オリックス	0.20
8604	野村HD	0.19
8617	光世証券	0.55
8622	水戸証券	1.00
8628	松井証券	0.13
8698	マネックスグループ	0.36
8699	澤田HD	0.35
8703	カブドットコム証券	0.12
8707	岩井コスモHD	0.36
8708	藍澤証券	0.50
8709	インヴァスト証券	0.30
8737	あかつきFG	0.44
8772	アサックス	0.11
8787	UCS	0.34
8793	NECキャピタル	0.50

株式の投資判断とされる自己資本比率とは

株式の投資判断とされる自己資本比率とは、資本の総資産の割合をパーセンテージで表したものです。自己資本比率は、株主資本比率、株主持分比率などとも呼びます。

自己資本比率は、次の計算式で求めることができます。

自己資本比率＝資本÷総資産×100

自己資本比率は、返済の必要のない資金が総資産のどのくらいの割合かを表します。つまり、自己資本比率が高いほど返済の必要のない資金で事業を賄える力があることになります。この場合、株式市場では経営の安定性が高いと判断して株価上昇の要因になります。

逆に、自己資本比率が低い場合には返済の必要のある資金、つまり借金をして事業を賄っている割合が高いことになります。この場合、株式市場では経営の安定性が低いと判断して株価下降の要因になります。

自己資本比率は、50%以上が評価の判断とされています。しかし、銀行や証券会社、不動産業などの業種では自己資本比率は低いのが一般的とされているため、同業の他社と比較するなどして判断するとよいでしょう。

次の表は、2012年7月現在の日経平均株価（日経225）採用銘柄のうち、自己資本比率が50%以上の銘柄の一覧です。

コード	銘柄	自己資本比率
1605	国際石油開発帝石	71.07
1721	コムシスHD	71.86
1928	積水ハウス	51.47
1963	日揮	55.20
2002	日清製粉G	67.50
2801	キッコーマン	50.08
2802	味の素	55.18
3405	クラレ	69.03
3407	旭化成	50.11
4021	日産化学工業	62.40
4063	信越化学工業	80.50
4151	協和発酵キリン	81.83
4272	日本化薬	66.01
4452	花王	54.40
4502	武田薬品工業	56.26
4503	アステラス製薬	72.69
4506	大日本住友製薬	57.06
4507	塩野義製薬	65.93
4519	中外製薬	85.83
4543	テルモ	50.87
4568	第一三共	53.24
4689	ヤフー	82.91
4704	トレンドマイクロ	53.19
4901	富士フイルムHD	62.85
5214	日本電気硝子	68.45
5301	東海カーボン	64.55
5541	大平洋金属	89.46
5713	住友金属鉱山	57.53
5901	東洋製罐	56.93
6103	オークマ	55.47
6113	アマダ	78.82
6767	ミツミ電機	71.46
6857	アドバンテスト	60.01
6902	デンソー	55.79
6954	ファナック	86.79
6971	京セラ	74.03
6976	太陽誘電	50.06
7731	ニコン	50.41
7751	キヤノン	64.90
7762	シチズンHD	55.47
7912	大日本印刷	54.15
7951	ヤマハ	55.57
8035	東京エレクトロン	75.03
9064	ヤマトHD	56.02
9301	三菱倉庫	59.33
9412	スカパーJSAT HD	61.63
9433	ＫＤＤＩ	51.50
9437	エヌ・ティ・ティ・ドコモ	72.86
9602	東宝	67.08
9735	セコム	55.18
9766	コナミ	65.69
9983	ファーストリテイリング	59.06

株式投資で評価損が出た時の対処法

株式投資における評価損とは、その時点で手持ちの株式を売却すると損失が発生することです。

ここでは、株式投資で評価損が出た時の対処法を紹介します。

▼損切り
損切りとは、手持ちの株式を損失が発生した状態で売却して取引を終えることです。

例えば、1株1000円の株式を1000株購入して、1株950円の時に売却すると5万円の損失になります。

（950円-1000円）×1000株＝-5万円

株式相場の格言に「見切り千両」という言葉があります。これは、損切りをすることで損失が発生しても、損切りをする行為には千両もの価値があるという意味です。つまり、損切りを恐れてはいけないということです。

損切りのメリットは、損切りすることで手持ち資金が増えることです。その手持ち資金で他の銘柄を買うことができます。

一方、損切りのデメリットは、損失が確定することです。上の例の場合、100万円の資金が95万円に目減りして戻ってきます。

▼塩漬け
塩漬けとは、手持ちの株式を値上がりするまで保持することです。

株価は上がったり下がったりするものなので、今は損失が出ていてもいつかは値上がりするだろうという考えに基づいた対処法です。

塩漬けのメリットは、取引を終えない限り損失が確定しないことです。また、長期保有することで、配当金や株主優待などが受け取れることもあります。

一方、塩漬けのデメリットは、評価損が今以上に増えてしまう可能性があることです。また、取引を終えない限り手持ち資金は増えません。

▼ナンピン
ナンピンとは、手持ちの株式をさらに買い増しすることです。

ナンピンの目的は、買値の平均を下げることにあります。例えば、1株1000円の株式を1000株購入して、その後に1株900円に値下がりしたとします。この時点で新たに1000株購入すれば、買値の平均は950円に値下がりします。株価が1000円に戻らなくても950円以上になれば利益が発生します。

ナンピンのメリットは、買値の平均を下げられることです。そしてその分、早めに手じまうことが可能になります。

ナンピンのデメリットは、買い増した分だけ手持ち資金が減少することです。また、買い増した株価よりもさらに値下がりすると、損失額がより大きくなることです。

	1000円で1000株保有	1000円で1000株保有して900円で1000株ナンピンした場合
利益発生条件	1000円以上	950円以上
株価900円での評価	-10万円	-10万円
株価1100円での評価	+10万円	+30万円
株価が800円での評価	-20万円	-30万円

次のグラフは、1000円で1000株保有した場合（青色の直線）と900円で1000株ナンピンした場合（赤色の直線）での損益額を表したものです。900円で1000株ナンピンした場合のほうが損益分岐点（緑色の直線）が安いことがわかります。

株式の投資判断とされる有利子負債自己資本比率とは

株式の投資判断とされる有利子負債自己資本比率とは、自己資本と有利子負債との比率を表したものです。D/Eレシオともいいます。

有利子負債自己資本比率の有利子負債には、長期借入金、短期借入金、普通社債、転換社債などが挙げられます。

有利子負債自己資本比率は、次の計算式で求めることができます。

有利子負債自己資本比率＝有利子負債÷自己資本

例えば、有利子負債が300億円で、自己資本が1500億円の場合、有利子負債自己資本比率は0.2倍になります。

有利子負債自己資本比率＝300億円÷1500億円＝0.2倍

負債は資本で賄うことが望ましいという考えから、有利子負債自己資本比率が小さいほど企業の安定性が高いと判断できます。一方、有利子負債自己資本比率が1倍以上の場合は、負債が資本を上回っている状態なので企業の安定性が低いと判断できます。

次の表は、2012年7月現在の有利子負債自己資本比率が0.5倍以下の銘柄の一覧です。

コード	銘柄	有利子負債自己資本比率
1605	国際石油開発帝石	0.15
1721	コムシスHD	0.01
1928	積水ハウス	0.35
1963	日揮	0.03
2002	日清製粉グループ本社	0.03
2282	日本ハム	0.48
2531	宝HD	0.32
2802	味の素	0.21
2914	日本たばこ産業	0.30
3086	Ｊ．フロント　リテイリング	0.32
3099	三越伊勢丹HD	0.38
3382	セブン＆アイHD	0.39
3405	クラレ	0.18
3407	旭化成	0.25
4021	日産化学工業	0.33
4063	信越化学工業	0.01
4151	協和発酵キリン	0.00
4272	日本化薬	0.10
4324	電通	0.16
4452	花王	0.19
4502	武田薬品工業	0.27
4506	大日本住友製薬	0.40
4507	塩野義製薬	0.27
4568	第一三共	0.34
4689	ヤフー	0.00
4901	富士フイルムHD	0.12
5214	日本電気硝子	0.18
5301	東海カーボン	0.20
5332	ＴＯＴＯ	0.29
5541	大平洋金属	0.01
5631	日本製鋼所	0.47
5713	住友金属鉱山	0.41
5802	住友電気工業	0.37
5901	東洋製罐	0.21
6103	オークマ	0.31
6113	アマダ	0.03
6302	住友重機械工業	0.35
6366	千代田化工建設	0.06
6503	三菱電機	0.48
6674	ジーエスユアサコーポレーション	0.49
6702	富士通	0.45
6752	パナソニック	0.49
6767	ミツミ電機	0.05
6857	アドバンテスト	0.19
6902	デンソー	0.26
6971	京セラ	0.02
7202	いすゞ自動車	0.47
7269	スズキ	0.45
7731	ニコン	0.19
7735	大日本スクリーン製造	0.47
7751	キヤノン	0.00
7762	シチズンHD	0.39
7911	凸版印刷	0.35
7912	大日本印刷	0.26
7951	ヤマハ	0.06
8035	東京エレクトロン	0.01
8233	高島屋	0.42
9064	ヤマトHD	0.15
9301	三菱倉庫	0.26
9412	スカパーＪＳＡＴ　HD	0.34
9437	エヌ・ティ・ティ・ドコモ	0.05
9602	東宝	0.05
9735	セコム	0.12
9766	コナミ	0.06
9983	ファーストリテイリング	0.07

株式の投資判断とされるPEGレシオとは

株式の投資判断とされるPEGレシオ（Price Earnings to Growth Ratio）とは、PER（株価収益率）を予想収益成長率で割った数値のことです。

PEGレシオは、次の計算式で求めることができます。

PEGレシオ＝PER÷利益成長率

例えば、PERが20倍で利益成長率が15%の場合、PEGレシオは1.33倍になります。

PEGレシオ＝20倍÷15%≒1.33倍

PEGレシオは、利益成長率をもとに株価が過大評価、あるいは、過小評価されているかを調べるために用いられる指標です。PEGレシオは、低PERで利益成長率が高いほど0に近づきます。また、利益成長率がマイナスであればPEGレシオはマイナスになります。

2012年7月現在の上場銘柄のPEGレシオは、ほぼ-1.5倍から2.5倍の間で納まっています。そのうち、PEGレシオが0倍から1倍以下であればその銘柄の株価が過小評価されていると判断します。

また、PERと併用することで、思わぬ銘柄を発見することもできます。例えば、次のように株価の同じ2銘柄があったとします。

	銘柄A	銘柄B
株価	500円	500円
1株あたり利益	20円	50円
PER	25倍	10倍 （割安）
利益成長率	20%	5%
PEGレシオ	1.25倍 （割安）	2倍

銘柄Aと銘柄Bを比較すると、PERでは銘柄Bのほうが低く割安株になります。しかし、PEGレシオでは銘柄Aのほうが高く割安株になります。

株式の信用取引における三市場残高の見方

株式の信用取引における三市場残高とは、東京証券取引所（東証）、大阪証券取引所（大証）、名古屋証券取引所（名証）の3つの証券取引所の発表する信用取引残高をまとめたものです。

ここでは、株式の信用取引における三市場残高の見方について解説をします。

三市場残高は、個別銘柄の信用取引残高ではなく、市場全体の信用取引残高を見るものです。

2012年7月現在、三市場残高は、東京証券取引所（東証）が1週間に1回の割合で発表しています。東京証券取引所（東証）のホームページからも閲覧することができます。

上のグラフは、三市場残高の売り残と買い残、そして日経平均株価の推移を表したものです。

日経平均株価（緑色の線）と買い残（赤色の線）を見比べてみると、同じような推移をしていることがわかります。特に、日経平均株価が高値を付けた後に買い残がピークになっていることがわかります。赤色の丸で囲んだ部分です。

買い残の増加は、株価の上値を重くしている原因になるため、日経平均株価は下降する傾向にあります。

また、買い残の減少は、株価の上値を軽くしているため、日経平均株価が上昇する傾向にあります。