日経平均株価は、東京証券取引所（東証）の第1部に上場している銘柄から、流動性の高い225銘柄を選定してそれらの平均株価を算出したものです。
2012年9月現在、日経平均株価に採用されている銘柄には、ソニー、日立製作所、新日本製鐵、武田薬品、富士フイルム、資生堂、味の素、花王、ブリジストン、トヨタ自動車、ニコン、伊藤忠、ファーストリテイリングなど日本を代表する企業により構成されています。
225銘柄のうちの1割以上は電気機器の企業で占めています。これらの企業の収益は海外への輸出に依存する割合が高いため、外国為替の影響を受けます。例えば、1万ドルの商品を輸出した場合、USD/JPYが80円ならば80万円の売上になります。しかし、USD/JPYが円高で77円になると売上は77万円で3万円の減額になります。逆に、USD/JPYが円安で85円になると売上は85万円で5万円の増額になります。
そのため、円高になると企業の収益は下がると予想され株価が下がります。その結果、日経平均株価も下がります。一方、円安になると企業の収益は上がると予想され株価が上がります。その結果、日経平均株価も上がります。
下の図は、USD/JPYの推移を週足ベースでチャート表示したものです。円高のトレンドが続いていることがわかります。また、その下の日経平均株価のチャートと見比べてみると、同じような値動きで推移していることがわかります。
このような傾向になるのは、日経平均株価の採用銘柄に電気機器や自動車、精密機器といった輸出依存度の高い銘柄が多いことが原因です。もし、輸入依存度の高い、いわゆる内需関連銘柄が多ければ、日経平均株価は異なる値動きをするでしょう。輸入依存度の高い企業では、1万ドルの商品を輸入した場合、USD/JPYが80円ならば80万円の費用がかかります。しかし、USD/JPYが円安で85円になると費用は85万円で5万円の増額になります。逆に、USD/JPYが円高で77円になると費用は77万円で3万円の減額になります。
次に、日経平均株価はニューヨーク市場の影響を受けやすく、S＆P500やNasdaq100といった株価指数に連動することも多いようです。日経平均株価に関するニュースを見ても、「前日のニューヨーク市場の影響を受けて日経平均株価は･･･」といったフレーズをよく見かけます。しかし、チャートを見るとニューヨーク市場との連動性はあまり高くないように見えます。
下の図は、日経平均株価、S&P500、Nasdaq100の推移を週足ベースでチャート表示したものです。
次に、日本銀行（日銀）の1%ルールに着目します。1%ルールは、TOPIXが前場に1%以上下落するとETFなどを日本銀行が買い入れることです。日銀の買い入れによりETFの価格が上昇し、その影響により日経平均株価の上昇が期待できます。
以上のことから、株365の日経225証拠金取引の見方としては、為替の動きやニューヨーク市場の動き、TOPIXの動きなどに注目するとよいでしょう。