CFDのVIX指数の見方

VIX指数とは、アメリカ合衆国の代表的な株価指数のSP500のボラティリティをもとに算出した指数のことです。VIX指数は、Volatility Indexの略です。

ボラティリティは0%から100%までの間で推移し、値動きの幅が大きいと上昇し、値動きの幅が小さいと下降します。

SP500の数値が大きく上昇するか、大きく下降するとVIX指数が上昇します。また、SP500の数値が大きく変動しなければVIX指数は下降します。

ボラティリティの値は、ゆるやかな上昇やゆるやかな下降では大きく上昇することはありません。急激な上昇や下降によって変動します。

急激な上昇や下降をしている場合、相場は混乱した局面を迎えています。そのため、VIX指数は「恐怖指数」とも呼ばれています。

上の図は、VIX指数とSP500の値動きをチャートに表したものです。赤色の四角で囲んだ部分では、SP500が大きく値を下げてVIX指数が大きく値を上げていることがわかります。

一方、緑色の四角で囲んだ部分では、SP500がゆるやかに上昇しています。ゆるやかな上昇は、VIX指数では反応しないため値を下げています。

VIX指数の売買のタイミングは、将来、相場が混乱すると予想すれば「買い」、混乱しないと予想すれば「売り」になります。

VIX指数の売買手段の1つとしてOCO注文が挙げられます。

VIX指数の上昇は、SP500が急激に大きく値上がりするか、大きく値下がりするかのいずれかです。このような値動きになる要因の1つに経済指標が挙げられます。経済指標が予想以上に良い結果か悪い結果であれば、SP500は大きく上昇、あるいは、大きく下降します。例えば、VIX指数が18.5ポイントなら、経済指標の発表直前に19.0ポイントで「買い」の逆指値注文と、18.0ポイントで「売り」の逆指値注文を出しておきます。

経済指標の発表でSP500が大きく値動きすれば、19.0ポイントの買い注文が約定し、しばらくの間は19.0ポイントより上で推移しますので、その時点で手じまいます。

一方、SP500が大きく値動きしなければ18.0ポイントの売り注文が約定し、しばらくの間は18.0ポイントより下で推移しますので、その時点で手じまいます。

いずれの値動きでも利益の発生が期待できますが、必ずしもそうならない場合もありますので注意してください。

CFDのCO2排出権取引とは

CO2排出権取引とは、欧州エネルギー取引所やBlue Nextなどで取引されているEUA（EU Allowance）先物に連動する銘柄の取引のことです。

CFDのCO2排出権の価格は、「気候変動に関する国際連合枠組条約（気候変動枠組条約）」による取り決めや、世界各国の環境政策に大きく影響されます。また、世界の景気動向や原油価格などにも影響を受けやすいとされています。一般的に、環境への政策が強化されればCO2排出権の価格は上昇し、緩和されれば下降します。

また、世界の景気が拡大すると企業の生産性が高まり、CO2の排出量も高くなるため、CO2排出権の価格は上昇します。一方、世界の景気が後退すると企業の生産性が低くなり、CO2の排出量も低くなるため、CO2排出権の価格は下降します。原油や天然ガスの価格の上昇もCO2排出権の価格上昇の要因になります。

上の図は、CO2排出権の価格をチャート表示したものです。そして下の図は、原油価格をチャート表示したものです。2つのチャートを見比べてみると、ほぼ同じような値動きをしていることがわかります。

下の図は、EUR/USDの価格をチャート表示したものです。

これもCO2排出権の価格とほぼ同じような値動きをしています。

CFDのCO2排出権は、ドットコモディティやCMC Markets Japanなどで取引することができます。1CFDあたりの必要証拠金は、ドットコモディティの場合は1400円前後、CMC Markets Japanの場合は3500円前後です。

CFD取引のリスク

CFD取引をする際にはさまざまなリスクがあります。

ここでは、CFD取引のリスクを紹介します。

価格変動によるリスク

CFDの銘柄は取引時間中に価格が変動します。買い建てをした時には、価格の値下がりにより損失が生じ、売り建てをした時には、価格の値上がりにより損失が生じます。

レバレッジによるリスク

CFDではレバレッジを利かせた取引が可能です。小額の投資であっても、実際にはその金額の10倍、20倍の金額の取引をしています。そのため、投資金額以上の損失を被る可能性があります。

ロスカットによるリスク

CFDでは、必要証拠金額の一定金額を下回った場合、取引が強制的に終了するロスカットが行われます。そのため、資金が十分でない場合にはロスカットによる損失が発生する可能性があります。

為替リスク

米ドル建てやユーロ建てなどによるCFD商品では、外国為替のレートの変動による損失を被る可能性があります。

注文によるリスク

銘柄の値動きが大きく変動している時は、成行注文では、その時の価格と大きく乖離した価格で約定することがあります。また、通信回線のトラブルにより注文が成立しないといったリスクがあります。

金利変動リスク

CFD取引で発生するオーバーナイト金利の支払いによる損失のリスクがあります。

相対取引によるリスク

CFD取引は、CFD業者と顧客との間での取引です。そのため、原資産の価格とCFD業者の提示する価格が異なる場合があります。そのため、想定外の価格で約定することがあります。

流動性リスク

銘柄の流動性の低下により、注文を出しても約定できない可能性があります。

信用リスク

CFD業者の破綻により、証拠金の一部が返還されない可能性があります。

CFD取引で証拠金以上の損失を被るケースは

CFD業者の取引要綱や取引ルールなどには、「証拠金以上の損失を被るケースがあります。」といったことが書かれています。実際にどのような場合に証拠金以上の損失を被るのでしょうか。

ここでは、CFDの金先物を例に挙げてシミュレーションしてみます。

まず、次の内容で金先物を1CFD買い注文します。

• 口座資金:7万円
• 価格：1600ポイント（米ドル）
• 米ドル/円：80円
• 取引単位：10倍
• レバレッジ：20倍

証拠金額は、64000円です。

証拠金額＝1600×10倍×80円÷20倍＝64000円

口座資金は7万円なので、自由に使えるお金は6000円になります。

自由に使えるお金＝70000円-64000円＝6000円

そして、自由に使えるお金がマイナスになるとロスカットになります。

金先物の価格が1ポイント値下がりした時の評価損は40円です。

評価損＝1×10×80円÷20倍＝40円

つまり、150ポイント値下がる（1450ポイントになる）と自由に使えるお金が0円になります。

6000円÷40円＝150ポイント

ロスカットは、金先物の価格が1450ポイント未満になった時に発生します。例えば、金先物の価格が1449ポイントになると強制決済されて、口座には63960円が入金されます。

70000円-（1449-1600）×10倍×80円÷20倍＝63960円

この結果、証拠金として64000円を差し出して、戻ってきた金額が63960円なので証拠金以上の損失が発生したことになります。

相場が大きく動いている時は、1450ポイントから一気に価格の下がることがあります。例えば、1440ポイントで強制決済された場合には、口座には63600円が入金されます。

70000円-（1440-1600）×10倍×80円÷20倍＝63600円

なお、米ドル円が80円から85円へ円安になった場合には、さらに損失額が膨らみます。

70000円-（1440-1600）×10倍×85円÷20倍＝63200円

CFDの金取引とは

金取引には、現物取引と先物取引の2つの取引があります。

金の現物取引は、ロンドン金市場で1日に2回取引が行われ、価格が決定されます。これをフィキシングプライスといいます。

一方、金の先物市場は、ニューヨークや東京、シカゴ、ドバイなどで取引が行われています。その中でも取引量の多いのがニューヨーク市場です。

金の価格は、為替市場や株式市場、世界情勢、景気などによって変動しやすいといわれています。

▼為替市場
金を保有している投資家は、ドル高（米ドル買い）になると株式市場や債券市場へ資金をシフトする傾向にあります。そのため、金の価格は下降します。一方、ドル安（米ドル売り）になると株式市場や国債市場から資金を引上げ、金を保有する方向へシフトします。そのため、金の価格は上昇します。

▼株式市場
株式市場が上昇すると、投資家は金を売って株式市場へ投資をシフトします。そのため、金の価格は下降します。一方、株式市場が下降すると、投資家は株式市場から金へ投資をシフトします。そのため、金の価格は上昇します。

▼世界情勢
大きな金融経済事件が起きると、投資家はリスク回避のために株式市場や債券市場から資金を引き揚げ、金を保有するようになります。そのため、金価格が上昇します。過去の事例では、1987年のブラックマンデー、2007年のサブプライムローン問題、2008年のリーマンショックの時に金の価格が上昇しています。

▼景気
金価格は、景気にも影響を受けます。特に、インフレ動向を示すCRB（Commodity Research Bureau）指数と連動することが多いようです。

次の図は、金の価格の推移をチャートに表示したものです。

次の図は、CRB指数の価格の推移をチャートに表示したものです。

金の価格とCRB指数の価格の推移が似ていることがわかります。

CFDの金取引を行うには、これらの指数を参考にするとよいでしょう。

CFD取引をスマホで行えるCFD業者の一覧

携帯端末での取引のメリットは、電波を含む通信回線が確保されていれば場所を選ばずにどこでも取引ができるという点が挙げられます。朝から夜までオフィスにつめていて取引ができない場合でも、スマホがあれば取引ができます。

また、家のパソコンが壊れてしまった時、通信回線が不調な時でもスマホがあれば取引ができます。パソコンで取引をする人でも、不測の事態に陥った時のためにスマホでも取引ができるようにしておくとよいでしょう。

一方、携帯端末での取引のデメリットは、データの転送量が大きく膨れ上がり、通信料が高くなってしまう点が挙げられます。そのような場合は、料金定量制のデータ通信サービスを利用するとよいでしょう。

また、携帯端末では銘柄のチャート表示やテクニカル指標の描画などが行えないことがあります。そのため、その場での売買判断ができないこともあります。

大きな経済発表があった時などは相場が大きく変動します。そのような時にいつでも取引ができる環境を作っておくとよいでしょう。

次の表は、2012年7月現在のCFD取引をスマホ、携帯電話で行えるCFD業者の一覧です。

CFD業者	iPhone	Android	携帯電話
DMM.com	×	×	○
ドットコモディティ	○	×	○
ひまわり証券	×	×	○
CMC Markets Japan	×	×	○
外為ジャパン	×	×	×
GCIフィナンシャル	×	×	○
IGマーケッツ証券	○	○	○
インヴァスト証券	×	×	○
あい証券	○	○	×
岩井コスモ証券	×	×	○
内藤証券	×	×	○
GMOクリック証券	×	×	○
楽天証券	×	×	×
SBI証券	×	×	×

CFDの先物の限月とは

CFDの先物の限月（げんげつ）とは、株価指数先物や商品先物などの取引が終了する月のことです。

例えば、日経平均株価（日経225）に連動した株価指数先物の場合、限月は3月、6月、9月、12月の4つの月に設定されることが多いようです。

3月に終了する銘柄を3月限（3がつぎり）、6月に終了する銘柄を6月限（6がつぎり）、9月に終了する銘柄を9月限（9がつぎり）、12月に終了する銘柄を12月限（12がつぎり）といいます。

また、現時点で一番早く取引終了日の到来する銘柄を期近物（きぢかもの）、あるいは、当限（とうぎり）といいます。そして、期近物よりも後に取引終了日の到来する銘柄を期先物（きさきもの）といいます。

例えば、9月限の場合には9月に取引が終了します。CFDで決済が行われるのは、9月の第2金曜日の前営業日です。

日経平均株価（日経225）に連動した株価指数先物以外の銘柄の場合には決済日が異なります。

次の表は、代表的な株価指数先物の銘柄の限月と決済期日の一覧です。

なお、CFD業者により決済期日が異なる場合がありますので注意してください。

銘柄	限月	決済日
日経225先物	3月、6月、9月、12月	各限月の第2金曜日の前営業日
NYダウ30種先物	3月、6月、9月、12月	各限月の第3金曜日
S＆P500先物	3月、6月、9月、12月	各限月の第3金曜日
ナスダック100先物	3月、6月、9月、12月	各限月の第3金曜日
上海A株50先物	毎月	各限月の最終営業日の前日
インドNIF先物	毎月	各限月の最終木曜日
イギリス100先物	3月、6月、9月、12月	各限月の第3金曜日
ドイツ30先物	3月、6月、9月、12月	各限月の第3金曜日
香港H株先物	3月、6月、9月、12月	各限月の最終営業日の前日
オーストラリア200先物	3月、6月、9月、12月	各限月の第3木曜日
シンガポール株先物	毎月	各限月の最終営業日の2日前
台湾株先物	毎月	各限月の最終営業日の前日

CFDを始めるための最低資金は

CFDを始めるための最低資金は、商品を購入する際に支払う必要証拠金額になります。

必要証拠金額は、商品の価格はもとより、レバレッジや取引単位、為替レートなどにより大きく変わります。

例えば、日経平均株価（日経225）に連動した株価指数の価格が8678ポイントで、レバレッジが10倍、取引単位が10倍の場合の必要証拠金額は1CFDあたり8678円になります。

必要証拠金額＝8678ポイント×1CFD×10倍（取引単位）÷10倍（レバレッジ）＝8678円

日経平均株価が1万円台に乗せれば、日経平均株価（日経225）に連動した株価指数も1万円台に乗ると予想されるので、その時の必要証拠金額は1万円位になります。

また、外国の株価指数の場合には米ドル建てでの取引になるため、米ドル円の為替レートによって必要証拠金額が変わります。例えば、ダウ工業株30種に連動した株価指数の価格が12450ポイントで、レバレッジが10倍、取引単位が0.1倍、米ドル円の為替レートが79.30円の場合の必要証拠金額は、9873円になります。

必要証拠金額＝12450ポイント×1CFD×0.1倍（取引単位）×79.30円÷10倍（レバレッジ）≒9873円

次の表は、GMOクリック証券でCFDを始めるための最低資金（必要証拠金額）の一覧です。なお、銘柄の価格の変動により必要証拠金額も変動するため、必ずしも最低資金になるとは限りません。また、日本株式についてはその一部を掲載しています。

銘柄	取引単位	レバレッジ	1CFD当たりの時価	必要証拠金額	為替
日経225	10倍	10倍	8680	8680円	円建て
香港H	1倍	10倍	19032	19462円	香港ドル建て
上海A50	0.1倍	10倍	7627	6048円	米ドル建て
インドNIF	0.1倍	10倍	5253.8	4166円	米ドル建て
米国30	0.1倍	10倍	12449	9873円	米ドル建て
米国S500	1倍	10倍	1326.3	10518円	米ドル建て
米国NQ100	1倍	10倍	2544.9	20183円	米ドル建て
イギリス100	0.1倍	10倍	5561	6823円	英ポンド建て
ドイツ30	0.1倍	10倍	6391.3	6192円	ユーロ建て
キリンHD	10倍	5倍	915.1	1830円	円建て
積水ハウス	10倍	5倍	759	1518円	円建て
三菱地所	10倍	5倍	1370.3	2740円	円建て
東レ	10倍	5倍	515.6	1031円	円建て
大日本印刷	10倍	5倍	620.8	1241円	円建て
信越化学工業	10倍	5倍	4254.2	8508円	円建て
花王	10倍	5倍	2188.3	4376円	円建て
新日本製鐵	10倍	5倍	164.9	329円	円建て
JEFHD	10倍	5倍	1140.6	2281円	円建て
原油	10倍	20倍	84.63	3356円	米ドル建て
金スポット	1倍	20倍	1566.8	6213円	米ドル建て
銀スポット	10倍	20倍	26.697	1058円	米ドル建て
白金スポット	1倍	20倍	1413.2	5604円	米ドル建て
コーン	1倍	20倍	716.4	2840円	米ドル建て
大豆	1倍	20倍	1521.2	6032円	米ドル建て

GMOクリック証券でCFDを始めるための最低資金は、銘柄にこだわらなければ新日本製鐵の329円になります。

GMOクリック証券以外のCFD業者では、ドットコモディティの金スポット/円建てが783円、銀スポット/円建てが1343円でそれぞれ購入できます。また、DMM.comでは、日経平均株価（日経225）に連動する商品が8704円、原油が3399円でそれぞれ購入できます。
※いずれも2012年7月13日現在の価格です。

CFD取引での損益の計算方法

CFD取引では、レバレッジや取引単位が銘柄によって異なるため、損益の計算方法がやや複雑です。また、海外の株式や株価指数、コモディティ、債券の場合は、その国の通貨で取引が行われるため、さらに計算が複雑になります。

ここでは、各商品ごとに例を挙げながら損益の計算方法を紹介します。

▼原油の損益の計算方法

原油の取引単位はCFD価格の10倍であることが多いようです。レバレッジは最大20倍までと決められています。取引通貨は米ドルです。

例えば、原油価格が84.60の時に100CFDの買い注文をした場合、必要証拠金は次の金額になります。なお、米ドル円のレートは79.30円としています。

必要証拠金額＝84.60×100CFD×10倍×79.30÷20倍＝335439円

その後、原油価格が84.70に値上がりすると、評価損益は7930円になります。

評価損益＝（84.70-84.60）×100CFD×10倍×79.30＝7930円

▼株価指数

株価指数の取引単位はCFD業者により異なり、CFD価格の0.1倍から10倍に設定されています。レバレッジは最大10倍までと決められています。通貨は、その国の通貨、あるいは、米ドルが用いられます。

例えば、イギリスのFTSE100に連動して値動きするCFDが5500.0の時に50CFDの買い注文をした場合、必要証拠金は次の金額になります。なお、英ポンド円のレートは122.40円、取引単位はCFD価格の0.1倍としています。

必要証拠金額＝5500.0×50CFD×0.1倍×122.40÷10倍＝336600円

その後、価格が5600.0に上昇し、英ポンド円のレートが120.50円に円高になった場合の評価損益は60250円になります。

評価損益＝（5600.0-5500.0）×50CFD×0.1倍×120.50＝60250円

ちなみに、円ポンド円のレートが変わっていなければ、評価損益は61200円になります。

評価損益＝（5600.0-5500.0）×50CFD×0.1倍×122.40＝61200円

このように、為替レートの変動によって評価損益が変わります。

▼株式

株式の取引単位はCFD業者により異なり、CFD価格の0.1倍から10倍程度に設定されています。レバレッジは最大5倍までと決められています。通貨は、その国の通貨、あるいは、米ドルが用いられます。

例えば、1株3700円のNTTの株式を1000CFD（1000株）売り建てする場合、必要証拠金は次の金額になります。なお、取引単位はCFD価格の1.0倍としています。

必要証拠金額＝3700×1000CFD×1.0倍÷5倍＝740000円

その後、価格が3500円に値下がりした時の評価損益は-200000円になります。

評価損益＝（3500-3700）×1000CFD×1.0倍＝-200000円

なお、一部のCDF業者には売買手数料がかかる場合があります。

▼債券

債券の取引単位はCFD業者により異なり、CFD価格の100倍程度に設定されています。レバレッジは最大50倍までと決められています。通貨は、その国の通貨、あるいは、米ドルが用いられます。

例えば、日本国債先物の価格が135円、取引単位が100倍で100CFDの買い注文をした場合の必要証拠金は次の金額になります。

必要証拠金額＝135円×100CFD×100倍÷50倍＝27000円

その後、価格が136円に値上がりした場合の評価損益は10000円になります。

評価損益＝（136-135）×100CFD×100倍＝10000円

CFDの特徴と取引の仕組み

CFDとは、CFD業者と顧客との間で証拠金をベースに執り行うデリバティブ（金融派生商品）のことです。CFDは、Contract for Differenceの略で、日本語では差金決済取引といいます。

CFDで扱う商品には、コモディティや株価指数、株式、債券、外国為替などが挙げられます。これらはもともと金融商品として市場取引されているもので、CFDではそれらの商品や商品の価格をもとに取引が行われます。

いわゆるFX（外国為替証拠金取引）もCFDの1つですが、一般的にはCFDとFXは区別されることが多いようです。

CFDの特徴は、現物株取引などの原資産商品とは異なり、証拠金を納めて売値と買値の差額を精算するシステムであるということです。

また、現物株取引が市場取引であるのに対してCFDは相対取引になります。つまり、CFD業者は銘柄や取引単位、レバレッジなどを設定して顧客に提示します。顧客はその中から「売り」、「買い」の注文、決済を行います。

CFDには、「売り」と「買い」の2つの注文方法があります。

銘柄の価格が上昇すると予想すれば「買い」の注文を出し、価格が下降すると予想すれば「売り」の注文を出します。

例えば、顧客が株式の「買い」の注文をする場合、その株式、株数に応じた証拠金を納めることで取引が成立します。

顧客がある銘柄を買い注文をすると、CFD業者は自身のリスクヘッジのために市場を通じてその銘柄を買い注文して保有します。顧客が決済の手続きを行うと証拠金に差金分を加えた金額を顧客の口座へ振り込みます。そして、市場を通じてその銘柄を売却するという手順をとります。

なお、顧客の注文した銘柄は、注文の相手先であるCFD業者にのみ決済できます。現物株取引のように、ある証券会社で買った株式を他の証券会社へ移管して売ったりすることはできません。

CFDの商品はスプレッドが設定されています。CFD業者は、顧客に対して「売値」と「買値」の2つの価格を提示します。いわゆる2Wayプライス方式を採用しています。売値と買値に差があるため、顧客は銘柄を売りポジション、あるいは、買いポジションをした時点で損失が発生します。

例えば、売りが100円、買い101円の場合、100円で売り注文した時点で1円の損失が発生し、101円で買い注文した時点で1円の損失が発生します。