株365の両建ての方法

株365では両建てすることができます。

両建てすることで、その時点で価格変動による損益が固定されます。

例えば、日経225証拠金取引を8,800円で1枚買いポジションを保有した後、8,700円で1枚売りポジションを保有したとします。この時点での評価損益はマイナス10,000円になります。

買いポジション＝（8700-8800）×100＝-10000
売りポジション＝（8700-8700）×100＝0
評価損益＝-10000+0＝-10000

その後、日経225証拠金取引が8,600円に値下がりした場合でも評価損益はマイナス10,000円のままです。

買いポジション＝（8600-8800）×100＝-20000
売りポジション＝（8700-8600）×100＝10000
評価損益＝-20000+10000＝-10000

逆に、日経225証拠金取引が8,900円に値上がりした場合でも評価損益はマイナス10,000円のままです。

買いポジション＝（8900-8800）×100＝10000
売りポジション＝（8700-8900）×100＝-20000
評価損益＝10000-20000＝-10000

このように、両建てをすることにより損益額が変わることがありません。しかし、いつかは決済をすることになりますが、売りポジションと買いポジションを同時に決済すれば-10,000円のままです。

上の例での理想的な決済は、8,600円になったら売りポジションを決済して10,000円の利益を確定して、その後に8,800円に戻ったら買いポジションを決済するというものです。つまり、両建てをする地点が値動きの転換点（トレンドの転換点）であれば両建ての成功する可能性は高くなります。

なお、よく使われる両建ての方法があります。それは、その年に利益を確定すると税金の支払いが生じるため、いったん両建てをして年が明けてから決済をするというものです。利益は確保されますが確定していないため、利益分を新しい年で計算することができます。

株365の株価指数に採用されている銘柄

株365の銘柄の価格は、株価指数に採用されている銘柄の価格をもとにして算出されます。株価指数に採用されている銘柄はその国を代表するような優良企業であることが多く、また、取引高も多く市場から注目されています。

株価指数に採用されている個別の銘柄の値動きから、株価指数の売買のエントリーポイントを見つけることもできるかもしれません。

ここでは、2012年9月現在の株365の株価指数に採用されている銘柄を紹介します。

▼日経225証拠金取引

銘柄	銘柄	銘柄
ＩＨＩ	コムシスホールディングス	川崎重工業
ＳＵＭＣＯ	サッポロホールディングス	全日本空輸
Ｔ＆Ｄホールディングス	ジェイエフイーホールディングス	双日
あおぞら銀行	シチズンホールディングス	太平洋セメント
アドバンテスト	シャープ	太陽誘電
アマダ	スズキ	大阪瓦斯
エヌ・ティ・ティ・データ	セコム	大成建設
エヌ・ティ・ティ・ドコモ	ソニー	大日本スクリーン製造
クボタ	ソニーフィナンシャルホールディングス	大日本印刷
クラレ	ソフトバンク	大日本住友製薬
クレディセゾン	ダイキン工業	大平洋金属
ジェイテクト	テルモ	大和ハウス工業
ジーエス・ユアサコーポレーション	トヨタ自動車	第一三共
スカパーＪＳＡＴホールディングス	トレンドマイクロ	第一生命保険
セブン＆アイ・ホールディングス	パイオニア	中外製薬
デンソー	パナソニック	中部電力
ニコン	ファナック	帝人
ニチレイ	マツダ	電気化学工業
ファーストリテイリング	ミツミ電機	東ソー
ふくおかフィナンシャルグループ	ミネベア	東レ
フジクラ	ヤフー	東海カーボン
ブリヂストン	ヤマトホールディングス	東海旅客鉄道
マルハニチロホールディングス	ヤマハ	東急不動産
みずほフィナンシャルグループ	ユニチカ	東日本旅客鉄道
リコー	ユニー	東武鉄道
りそなホールディングス	旭化成	東宝
安川電機	旭硝子	東邦亜鉛
荏原製作所	伊藤忠商事	東洋製罐
横浜銀行	宇部興産	東洋紡績
丸井グループ	塩野義製薬	東京エレクトロン
高島屋	横河電機	東京海上ホールディングス
三井住友フィナンシャルグループ	横浜ゴム	東京瓦斯
三越伊勢丹ホールディングス	王子製紙	東京急行電鉄
三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ	沖電気工業	東京建物
三菱ケミカルホールディングス	花王	東京電力
資生堂	関西電力	凸版印刷
商船三井	丸紅	日揮
小松製作所	協和発酵キリン	日産化学工業
新生銀行	古河機械金属	日産自動車
静岡銀行	古河電気工業	日新製鋼
千葉銀行	国際石油開発帝石	日清紡ホールディングス
大林組	三井化学	日東紡績
大和証券グループ本社	三井金属鉱業	日本たばこ産業
電通	三井住友トラスト・ホールディングス	日本ハム
東芝	三井造船	日本化薬
東京ドーム	三井不動産	日本碍子
日清製粉グループ本社	三井物産	日本軽金属
日本製鋼所	三菱マテリアル	日本水産
日本製紙グループ本社	三菱自動車工業	日本曹達
日立製作所	三菱重工業	日本通運
明電舎	三菱商事	日本電気
神戸製鋼所	三菱製紙	日本電気硝子
ＤＯＷＡホールディングス	三菱倉庫	日本電信電話
Ｊ．フロントリテイリング	三菱地所	日本板硝子
ＪＸホールディングス	三菱電機	日本郵船
ＫＤＤＩ	鹿島建設	日本精工
ＭＳ＆ＡＤインシュアランスグループホールディングス	住友化学	日野自動車
ＮＫＳＪホールディングス	住友金属工業	日立建機
ＮＴＮ	住友金属鉱山	日立造船
ＴＤＫ	住友重機械工業	富士フイルムホールディングス
ＴＯＴＯ	住友商事	富士重工業
アサヒグループホールディングス	住友大阪セメント	富士通
アステラス製薬	住友電気工業	富士電機
アルプス電気	住友不動産	武田薬品工業
イオン	小田急電鉄	平和不動産
いすゞ自動車	昭和シェル石油	宝ホールディングス
エーザイ	昭和電工	豊田通商
オリンパス	松井証券	北越紀州製紙
オークマ	信越化学工業	本田技研工業
カシオ計算機	新日本製鐵	味の素
キッコーマン	清水建設	明治ホールディングス
キヤノン	西日本旅客鉄道	野村ホールディングス
キリンホールディングス	積水ハウス	京セラ
コナミ	千代田化工建設	京王電鉄
コニカミノルタホールディングス	川崎汽船	京成電鉄

▼DAX証拠金取引

銘柄	銘柄	銘柄
Adidas	Deutsche Lufthansa	Linde
Allianz	Deutsche Post	MAN
BASF	Deutsche Telekom	Merck
Bayer	E.ON	Metro
Beiersdorf	Fresenius	Munich Re
BMW	Fresenius Medical Care	RWE
Commerzbank	HeidelbergCement	SAP
Daimler	Henkel	Siemens
Deutsche Bank	Infineon Technologies	ThyssenKrupp
Deutsche Börse	K+S	Volkswagen Group

▼FTSE100証拠金取引

銘柄	銘柄	銘柄
ARM Holdings	Fresnillo	Reckitt Benckiser Group
Aberdeen Asset Management	G4S	Reed Elsevier
Admiral Group	GKN	Resolution
Aggreko	GlaxoSmithKline	Rexam
Amec	Glencore International	Rio Tinto
Anglo American	HSBC Hldgs	Rolls-Royce Holdings
Antofagasta	Hammerson	Royal Bank Of Scotland Group
Ashmore Group	Hargreaves Lansdown	Royal Dutch Shell A
Associated British Foods	ICAP	Royal Dutch Shell B
AstraZeneca	IMI	SABMiller
Aviva	ITV	SSE
BAE Systems	Imperial Tobacco Group	Sage Group
BG Group	InterContinental Hotels Group	Sainsbury (J)
BHP Billiton	International Consolidated Airlines Group	Schroders
BP	Intertek Group	Serco Group
BT Group	Johnson Matthey	Severn Trent
Babcock International Group	Kazakhmys	Shire
Barclays	Kingfisher	Smith & Nephew
British American Tobacco	Land Securities Group	Smiths Group
British Land Co	Legal & General Group	Standard Chartered
British Sky Broadcasting Group	Lloyds Banking Group	Standard Life
Bunzl	Marks & Spencer Group	Tate & Lyle
Burberry Group	Meggitt	Tesco
CRH	Morrison (Wm) Supermarkets	Tullow Oil
Capita	National Grid	Unilever
Capital Shopping Centres Group	Next	United Utilities Group
Carnival	Old Mutual	Vedanta Resources
Centrica	Pearson	Vodafone Group
Compass Group	Pennon Group	WPP
Croda International	Petrofac	Weir Group
Diageo	Polymetal International	Whitbread
Eurasian Natural Resources Corporation	Prudential	Wolseley
Evraz	RSA Insurance Group	Xstrata
Experian	Randgold Resources

▼FTSE中国25証拠金取引

銘柄	銘柄	銘柄
Agricultural Bank of China	China Life Insurance	CNOOC
Air China	China Merchants Bank	Industrial and Commercial Bank of China
Aluminum Corp of China	China Minsheng Banking	Petrochina
Anhui Conch Cement	China Mobile	PICC Property & Casualty
Bank of China	China Pacific Insurance	Ping An Insurance
Bank of Communications	China Petroleum & Chemical	Yanzhou Coal Mining
China Citic Bank	China Shenhua Energy	Zijin Mining Group
China Coal Energy	China Telecom
China Construction Bank	China Unicom Hong Kong Ltd

株365と株式取引との違い

株365と日本の株式取引とはどのような点が違うのでしょうか。ここでは、その違いについて解説をします。

▼取引銘柄
2012年9月現在、株365で取引されている銘柄数は4です。一方、株式取引では約4000です。

▼取引時間
株365ではほぼ24時間の取引が可能です。一方、株式取引では9時から11時30分までと12時30分から15時までです。例えば夜中に経済の大きな動きがあった場合、株式取引の場合には翌朝まで待たなければなりません。

▼取引金額
株365の場合には、あらかじめ決められた必要証拠金額が取引金額になります。日経225証拠金取引の場合には27,000円（2012年9月現在）かかります。一方、株式取引の場合には、株価に1単元株数を乗じた金額が取引金額になります。例えば、株価が500円で、1単元株数が100株の場合には、5万円になります。

▼レバレッジ
株365では株価指数の価格変動によってレバレッジが変わります。一般的に数十倍のレバレッジに設定されます。一方、株式取引において、現物取引の場合にレバレッジはありません（1倍）。信用取引の場合にはおよそ3倍程度のレバレッジが設定されます。

▼ロスカット
株365ではロスカットがありますが、株式取引では、現物取引ではロスカットはありませんが、信用取引ではあります。

▼手数料
株365も株式取引も基本的に手数料が発生します。

▼配当金
株365では配当相当額という名目で配当金を受け取ることができます。株式取引では配当金を受け取ることができます。

▼株主の権利
株365では配当相当額の受け取り以外、特に株主の権利は与えられていません。株式取引では、配当の受け取りの他に、株主優待や株主総会などの議決権などが与えられます。

株365のメリット、デメリットは

株365の取引には、株式取引やCFD、FXなどにあるようなメリットやデメリット、株365にしかないメリットやデメリットがあります。

ここでは、株365のメリット、デメリットを紹介します。

▼メリット

• マーケットメイク方式により投資家に有利な価格で取引ができます。
• 円通貨で取引ができます。海外の株価指数も円通貨での取引が可能です。そのため、為替リスクを考慮しないで取引できます。
• インターネット回線のあるパソコンや携帯電話などで取引が可能です。
• 日経225証拠金取引では、ほぼ24時間の取引が可能です。欧州市場やニューヨーク市場での大きな動きにも対応できます。
• 売りポジションを保有すると金利相当額を受け取ることができます。金額は銘柄にもよりますが、1日に数円程度です。
• 買いポジションを保有すると配当相当額を受け取ることができます。金額は銘柄にもよりますが、決算時期になると1日に1万円近くの受取が発生することがあります。
• 株式取引では個別銘柄によるリスクがありますが、株365では株価指数の取引なので個別銘柄によるリスクがありません。
• レバレッジによる取引ができます。そのため、少額の資金で取引ができます。
• 証拠金が全額保全されます。万一、証券会社が破綻した場合でも、差し出した証拠金は原則として全額保全されます。

▼デメリット

• 買いポジションを保有すると金利相当額を支払わなければならないことがあります。金額は銘柄にもよりますが、1日に数円程度です。
• 売りポジションを保有すると配当相当額を支払わなければならないことがあります。金額は銘柄にもよりますが、決算時期になると1日に1万円近くの支払いが発生することがあります。
• レバレッジによる取引のため、僅かな値動きでも大きな損失の発生する可能性があります。

株365の税金は

株365で利益を得た場合には確定申告をして税金を納めなければなりません。課税方法は申告分離課税で、税率は利益の20%になります。

申告は、会社勤めをしているサラリーマン、主婦、フリーターなど、職業を問わずに行う義務があります。税金は会社がまとめて処理しているから大丈夫、という考えは誤りで、個人で申告しなければなりません。確定申告は、前年の1月1日から12月31日までの収支を計算して、年に1回、税務署に提出します。

株365の取引で利益が出たたびに申告をする必要はありません。1年間のトータルで利益が発生した場合に申告します。また、1年間のトータルがマイナスの場合には税金を納める必要はありません。ただし、マイナスだったということを確定申告しておけば、翌年以降に損失繰越控除が受けられます。

損失繰越控除は、例えば、今年の収支がマイナス100万円だったことを申告しておけば、翌年に30万円の利益が発生しても収支がマイナスなので課税の対象にはならないというものです。そのため、収支がマイナスでも将来のことを考えて確定申告をしておくとよいでしょう。

ちなみに、マイナスの申告をしない場合には、翌年の30万円の利益が課税対象になります。納税額は6万円になります。

納税額＝30万円×20%＝6万円

なお、損失繰越控除は3年間有効なので、上の例では、あと2年間に70万円の利益を出しても課税されることはありません。ただし、利益が発生したことを確定申告する必要があります。

申告分離課税の対象になるのは株365の他に、FXやCFD、くりっく365などがあります。これらの取引もしている場合には合算しなければなりません。

例えば、FXで100万円の損失が発生して、株365で50万円の利益が発生した場合、トータルでマイナスになるため課税されません。そして、翌年にFXで30万円の利益が発生して、株365で20万円の利益が発生しても課税されません。

株365の取引をシミュレーションするには

株365を取り扱う証券会社では2012年9月現在、株365用のデモ口座を用意していません。そのため、事前に株365の取引を体験することができません。しかし、東京金融取引所では株365のWebサイトで実際の取引に近いデモ取引ができる「株365シミュレーター」を提供しています。

▼株365シミュレーター
URL：http://www.click365.jp/cfd/retail/simulator/

株365シミュレーターは、ブラウザから誰でも自由に利用することができます。ユーザー登録などの手続きも必要ありません。

株365シミュレーターでは、日経225証拠金取引、DAX証拠金取引、FTSE100証拠金取引、FTSE中国25証拠金取引のデモ取引が可能です。

初期金額は、15万円、50万円、100万円、1,000万円の中から選択できます。ちなみに、日経225証拠金取引は1枚で3万円弱の証拠金が必要になりますが、それでも初期金額の最低金額が15万円に設定されているのは、それだけ十分な資金を用意した上で取引を行うのがよいことを表しています。

株365シミュレーターでは、日足、あるいは、1時間足の推移をグラフで追っていきます。そのため、チャートの表示タイプを日足、あるいは、1時間足のいずれかを指定します。

上の図は、株365シミュレーターでの設定画面です。取引銘柄を日経225証拠金取引、初期金額を15万円、チャートタイプを時間足に設定しています。

設定が完了したら「スタート」のボタンをクリックします。

スタートボタンをクリックすると、日経225証拠金取引のチャート画面と資金などの一覧、注文ボタンが表示されます。ここでは、「買注文」をしてみます。

新規注文の画面になります。注文の方や数量などを指定して「注文する」のボタンをクリックします。なお、実際の取引では、イフダン注文やOCO注文などの注文も可能です。

チャート画面には、購入した地点にマークが付きます。また、資金の項目には運用成績や証拠金率などが表示されます。

株365シミュレーターでは期間が決められていて、最終日になると取引結果が表示されます。ちなみに実際の取引では期間はありません。

株365と日経225連動型ETFとの違い

日経225連動型ETFとは、日経平均株価（日経225）に連動している上場投資信託のことです。そして、株365の日経225証拠金取引も日経平均株価に連動した商品です。ここでは、株365と日経225連動型ETFとの違いについて解説します。

▼取引期限
株365もETFも先物取引ではないため取引期限はありません。

▼ロスカット
株365は差金決済のためロスカットがあります。一方、ETFではロスカットはありません。

▼取引時間
株365はほぼ24時間の取引が可能です。一方、ETFでは9時から11時30分までと12時30分から15時までです。欧州市場やニューヨーク市場などで大きなイベントがあった場合には、ETFでは対応しきれないことがあり、その分リスクを負うことになります。

▼配当金
株365もETFも配当金が受け取れます。配当の受け取りのタイミングは、株365は配当金の発生の都度になります。一方、ETFでは年に1回から2回程度の割合で受け取ることができます。

▼レバレッジ
株365はレバレッジが設定されていますが、ETFではレバレッジはありません。ただし、信用取引の場合には最大で3倍程度のレバレッジで取引が可能です。

▼新規注文
株365は売り、買いのいずれの新規注文も可能です。一方、ETFでは買い注文のみ可能です。ただし、信用取引の場合には売りの新規注文が可能です。

▼価格
株365では日経平均株価にほぼ連動して価格が推移します。一方、ETFでは分配金込みの価格で推移します。そのためETFでは日経225証拠金取引よりも若干高めの価格で推移します。
下の図は、日経225証拠金取引とETFとの価格の推移をグラフに表したものです。

株365の相場を動かす経済指標は

株365の銘柄を構成しているのは、日本、イギリス、ドイツ、中国の各国の主要株式です。そのため、各国の発表する経済指標には敏感に反応して値動きをします。例えば、その国にとってよい経済指標が発表されれば株価指数は上昇し、逆に悪い経済指標が発表されれば株価指数は下降します。

経済指標発表前の株365の売買タイミングは2通りあります。

▼リスク回避の手法
もしポジションを保有していたら、いったんポジションを手放します。また、新規ポジションの注文も見送ります。これにより資産をリスクから守ることができます。

▼リスク選好の手法
経済指標がよい結果であると予想したら買い、悪い結果であると予想したら売りのポジションを保有します。予想が当たれば大きな利益が獲得できます。ただし、予想が外れたら大きな損失が発生します。

以下は、日本、イギリス、ドイツ、中国の政府が発表する主な経済指標です。

▼日本

• GDP
• 外国為替平衡操作の実施状況
• 機械受注
• 景気動向指数
• 鉱工業生産指数
• 失業率
• 全国消費者物価指数
• 対外及び対内証券売買契約等の状況
• 通関ベース貿易収支
• 日銀短観
• 有効求人倍率

▼イギリス

• GDP産業別構成
• 一人あたりGDP
• 外貨準備高
• 経常収支
• 国内総支出内訳
• 財政収支対GDP比
• 失業率
• 実質GDP成長率
• 消費者物価上昇率
• 直接投資受入額
• 通貨供給量伸び率
• 貿易収支
• 名目GDP総額
• 輸出入額

▼ドイツ

• 一人あたりGDP
• 外貨準備高
• 経常収支
• 鉱工業生産指数伸び率
• 財政収支対GDP比
• 失業率
• 実質GDP成長率
• 消費者物価上昇率
• 粗付加価値産業別構成
• 内総支出内訳
• 貿易収支
• 名目GDP総額
• 輸出入額

▼中国

• GDP産業別構成
• 外貨準備高
• 経常収支
• 国内総支出内訳
• 失業率
• 実質GDP成長率
• 消費者物価上昇率
• 対外債務残高
• 直接投資受入額
• 通貨供給量伸び率
• 貿易収支
• 名目GDP総額
• 輸出入額

株365に上場している銘柄のチャートを表示するには

株365に上場している銘柄は、日経225証拠金取引、DAX証拠金取引、FTSE100証拠金取引、FTSE中国25証拠金取引の4つの銘柄です。

ここでは、これらの銘柄のチャートをExcelを使って表示する方法を解説します。

東京金融取引所では、株365に上場している銘柄のヒストリカルデータをWebサイトを通じて配布しています。配布のURLは次の通りです。

URL：http://www.tfx.co.jp/mkinfo/hist_data.shtml

各銘柄は、次の名前で登録されています。

• NKY/JPY : 取引所株価指数証拠金取引　日経225証拠金取引
• DAX/JPY : 取引所株価指数証拠金取引　DAX証拠金取引
• FTS/JPY : 取引所株価指数証拠金取引　FTSE100証拠金取引
• XIN/JPY : 取引所株価指数証拠金取引　FTSE中国25 証拠金取引

配布しているファイル形式はExcel形式です。

ここでは、日経225証拠金取引を例に挙げます。

まず、NKY/JPY : 取引所株価指数証拠金取引　日経225証拠金取引のデータをダウンロードして、そのファイルをExcelで開きます。

次に、AとCの列の間に空白の列を作り、B5に次のような関数を入力します。

=MID(A5,1,4)&"/"&MID(A5,5,2)&"/"&MID(A5,7,2)

すると、B5には日付が「/」で区切られて表示されます。

そして、この関数をデータのある一番下の行までコピーします。

次に、表示したい範囲を選択した後に、「グラフの挿入」を選びます。グラフの一覧から「株価」の「株価チャート」を選び、OKのボタンをクリックします。

これで日経225証拠金取引のチャートが表示されました。

グラフの種類を変更することもできます。

同じような方法で、他の銘柄のチャートも表示できます。

株365の制限値幅は

株365では、日経225証拠金取引とFTSE TWSE台湾50証拠金取引の2銘柄について制限値幅を設けています。制限値幅により、その銘柄の1日の価格の変動幅が制限されます。

制限値幅は、銘柄の価格により異なります。例えば、日経225証拠金取引では、前日の価格が7,500円以上10,000円未満の場合には、制限値幅が上下1,500円に設定されています。前日の価格が8,800円ならば、当日の価格は最高で10,300円まで、最低は7,300円までになります。

なお、制限値幅を超えた価格で指値注文することは可能です。その場合は約定はしませんが、当日以降にその価格に到達した時に約定します。

次の表は、日経225証拠金取引の制限値幅の表です。

▼日経225証拠金取引の制限値幅

前日の価格	当日の制限値幅
7,500円未満	1,000円
7,500円以上10,000円未満	1,500円
10,000円以上12,500円未満	2,000円
12,500円以上17,500円未満	3,000円
17,500円以上22,500円未満	4,000円
22,500円以上27,500円未満	5,000円
27,500円以上32,500円未満	6,000円
32,500円以上37,500円未満	7,000円
37,500円以上42,500円未満	8,000円
42,500円以上	9,000円

FTSE TWSE台湾50証拠金取引は2012年9月現在、上場していませんが、制限値幅が設定されています。

次の表は、FTSE TWSE台湾50証拠金取引の制限値幅の表です。

▼FTSE TWSE台湾50証拠金取引の制限値幅

前日の価格	当日の制限値幅
2,500ポイント未満	175ポイント
2,500ポイント以上 5,000ポイント未満	350ポイント
5,000ポイント以上 7,500ポイント未満	525ポイント
7,500ポイント以上10,000ポイント未満	700ポイント
10,000ポイント以上12,500ポイント未満	875ポイント
12,500ポイント以上17,500ポイント未満	1,225ポイント
17,500ポイント以上22,500ポイント未満	1,575ポイント
22,500ポイント以上27,500ポイント未満	1,925ポイント
27,500ポイント以上32,500ポイント未満	2,275ポイント
32,500ポイント以上	2,625ポイント

ちなみに、DAX証拠金取引、FTSE100証拠金取引、FTSE中国25 証拠金取引では制限値幅が設定されていません。